私たちは、
情報通信インフラを基盤とした
サービスを提供しています。
私たちがお届けしたいのは、
インフラの上に創造する、
お客さまのくらしの幸せです。
私たちは、
情報通信インフラを基盤とした
サービスを提供しています。
私たちがお届けしたいのは、
インフラの上に創造する、
お客さまのくらしの幸せです。
私たちが
大切にしたいこと
- お客さまとともに
- お客さまひとりひとりのニーズに寄り添い、新たな価値の創造をめざします。
- 地域とともに
- 人と街をつなぐ存在として、地域のみなさまとともに、豊かな地域コミュニティの共創をめざします。
- 社会インフラを担う責任と使命
- 通信環境を提供する社会インフラを担う責任を果たし、お客さまがいつでも安心安全にご利用いただけるサービスを提供します。
- 技術革新と事業の進化
- 最新のテクノロジーを追求し、常に先進的な取り組みを行うことで事業を進化させることに挑戦し続けます。
- 東急グループの一員として
- 東急グループ企業として、グループ各社のアセットを活用し、東急線沿線の街の創造に貢献します。
- 期待を超える感動を
- 便利さだけでなく、喜びや驚きをプラスした “感動体験”をお届けします。
お客さまへの誓い
our pledge
人とつながること、地域とつながること、世界とつながること、それは私たちの毎日になくてはならないもの。
そして、その間にはいつもイッツコムがいます。
イッツコムがめざすのは、もっと深い、もっとあたたかい、もっと広いつながりのある未来。
ひとりひとりが、より新鮮な情報、未知の体験、楽しさや喜び、感動を手にできる未来。
そうすれば、毎日はさらに豊かで安心な、笑顔のあふれるものにきっとなるはず。
そのために、いつもそばにいて、いつも力になりたい。
イッツコムは、ひとりひとりに「つながる未来」をお届けしていきます。
私たちの技術
our technology
私たちの事業の基盤である
情報通信インフラ
サービスエリア内に自社の光ファイバー網を敷設し、安定した通信サービスを提供するとともに、更なる高度化・大容量化に対応するネットワークを構築しています。
また、グローバルなコンテンツプロバイダと直接接続するとともに、お客さまに近いサーバーにデータを一時保存(キャッシュ)することで高速通信を実現しています。あわせて、複数の上位回線と接続することで冗長性を確保し、高速かつ安定した通信インフラを提供しています。
テクノロジーをつなげて
新しい価値を創造
スマートホームと生活サービスを組みあわせたスマートライフの実現を目指し技術革新を進めているほか、案内表示のみならず空間演出としての機能も有する最先端のデジタルサイネージを手掛けるなど、お客さまのくらしをより快適で豊かなものにするために取り組んでいます。また、地域の課題解決のためにローカル５Gなどを活用した地域DX、MaaSと組み合わせたスマートシティの取り組みなど、新たな価値の創造に挑戦し続けています。
お客さまへのサポート
our support
地域密着型のサポート体制
お客さまからのお問い合わせやご要望にお答えするコールセンターは、対応の丁寧さ、説明の分かりやすさなどで、民間調査機関による顧客満足度で高い評価を得ています。
また、地域に根ざした企業だからこそできる、お客さまのお困りごとを早期に解決するための迅速な訪問によるサポートも行っています。
お客さまがイッツコムのサービスを通して、楽しさや安心と快適さを感じていただけるよう親身なサポートを提供しています。
私たちのあゆみ
our history
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東急グループの
都市型ケーブルテレビとして誕生30チャンネルから放送事業をスタート。
東急線沿線にケーブル敷設を進め、
サービスエリアを拡大。
1987年
東急ケーブルテレビジョン(旧社名)
開局
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デジタル時代に適応し
インターネットサービスを提供開始ケーブルインターネットを国内において早期に事業化。
業界の先駆者として、通信サービス企業の基盤を確立。
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デジタル放送化の促進と
サービスの拡大地上デジタル放送の普及を支え、ブロードバンドネットワークを通じて、高画質・高品質のテレビ、インターネット、固定電話のサービスを提供。
2001年
イッツ・コミュニケーションズに社名変更
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光ファイバー網を敷設
先進的な取り組みと
BtoB/G領域への進出光ファイバー敷設工事を進め高速インターネットサービスの提供開始。
エナジーサービスやスマートホームサービスのほか、法人・自治体向けの事業にも領域を拡大。
2015年
スマートホームサービス開始
-
お客さまと共に歩み続ける
約100万世帯のお客さまと接続しているという責任を大切に、
これからもひとりひとりのお客さまに寄り添いながら、
より豊かな価値を提供してまいります。
2021年
東京証券取引所リング型サイネージに当社独自のテクノロジーを採用
