リモートワークとテレワークの気になる違いとポイントについて
目次
働き方の多様化が進む現代において、オフィスに通勤しなくても働けるワークスタイルである、「リモートワーク」や「テレワーク」は、以前にも増してその価値を高めています。では、「リモートワーク」と「テレワーク」の違いはどこにあるのでしょうか。また、導入するにあたり、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは注意すべき点も含め、検討が必要なポイントを見ていきましょう。
リモートワークとテレワークの違い
リモートワークとテレワークの違いは明確ではなく、どちらも同じような意味で使われています。どちらにも共通して言えるのは、働く場所を自由に選択できる働き方であるということです。実際、このふたつの言葉の違いは、その言葉が想定している働き方の多様性の違いにあります。では、違いがどこにあるのか、それぞれの言葉の意味を見ていきましょう。
リモートワーク
「リモートワーク」は、「remote」と「work」を組み合わせた造語で、「遠くで働く」と言う意味があります。インターネットやITツールを活用して、自宅やカフェなどのオフィス以外で仕事をするという意味で使われています。
リモートワークは比較的最近使われはじめた用語で、ITやWeb、クリエイティブの業界でよく使われます。特に、エンジニアやデザイナーなど、専門的なスキルを持ったスペシャリストやクリエイティブな職種の方達が活用する働き方です。
テレワーク
テレワークとは、ICT(情報通信技術)を利用して、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方です。もともとは、「tele」と「work」が組み合わされた造語で、「(オフィスから)離れたところで働く」という意味で使われています。
雇用形態や勤務場所によって、「在宅勤務」「モバイルワーク」「施設利用型勤務(サテライトオフィスなど)」「SOHO」のように類別されることもあります。テレワークは少し古めな印象を与える言葉のように感じます。
リモートワークやテレワークを導入するメリット
リモートワーク・テレワークともに、オフィスから離れた場所で仕事を行う業務形態のことをいいます。オフィスで同僚の顔を見ながら仕事をする、いままでの仕事の進め方を変えて、リモートワーク・テレワークを導入するメリットには、どのようなものがあるのでしょうか。
いろいろな人材を確保しやすくなる点
リモートワークやテレワークでは、自分のペースで自由に仕事を進めることができます。効率良く働くことで、プライベートな時間を増やすこともできるため、ワークライフバランスに配慮した働き方も可能です。
柔軟な働き方が実現されるため、有能・多様な人材の確保がしやすくなり、高度なスキルを持った人材の流出防止や、女性・高齢者といった隠れた人材の能力を活用することも可能になります。また、場所や時間に限定されずに仕事ができるので、これまで対応できなかった業務にも、リモートワークやテレワークで確保した人材を投入することができます。
オフィスのスペースについて悩みにくくなる点
現在では、ノートパソコンやタブレット端末、インターネット等の普及により、誰もが場所を選ばずに仕事ができる環境が整っています。つまり、誰もがその気になれば、リモートワークやテレワークを導入できる環境が整っているのです。
リモートワークやテレワークを導入し、オフィスの分散化を図ることで、オフィススペースに悩まされることも少なくなります。これまでは、人材を雇用した場合、オフィス内にスペースを用意することが常識という前提にありました。リモートワークやテレワークで雇用した人材は、オフィス外で働くことが前提のため、スペースを用意する必要がありません。彼ら自身が、自宅やコワーキングスペースなど、自分で自分が働く場所を用意するからです。
出社する負担を減らせる点
働く側にもメリットがあります。まず、通勤時間を減らすことができる点が最大のポイントでしょう。移動時間を減らすことで、効率良く働くことができます。そこで生まれた時間を活用することで、家族と過ごす時間や、自己啓発などの時間を増やすこともできますし、子どものいる方であれば、家族が安心して子どもを育てられる環境を実現することもできます。
また、プロジェクトに参加して仕事を進める場合でも、チームメンバーが同じ場所にいる必要はありません。他のメンバーと、チャットツールやSNSを利用してコミュニケーションをとることで、離れた場所にいても仕事を進めることができるのです。
リモートワークやテレワークを導入する際のポイント
リモートワークやテレワークを導入する場合は、次のポイントに重点をおきましょう。まず、リモートワークやテレワークの導入で、何を目指すのかを明確にしてください。そして、導入により生じる課題を補完する取り組み、具体的には業務の進捗や成果の可視化の作業を行いましょう。なかでも、業務フローの整理と見直しは重要です。また、自由な働き方を選択した場合に生じる不平等をなくす取り組みも忘れないでください。
導入により得られる費用対効果
リモートワーク・テレワークの導入には、以下のメリットがあります。まずは、移動時間が削減できることで、時間の節約とそれに伴う生産性のアップが見込めます。また、移動が不要になることで、交通費を削減することもできます。また、オフィス内に必要な人員が減ることで、オフィススペースも減らすことができます。家賃や土地代を削減することができるだけでなく、机やイスといった備品類、光熱費をはじめとした固定費も削減できる可能性があります。
どのような人材が欲しいか
リモートワーク・テレワークの導入により、企業にとって重要な、優秀な人材の確保が容易になります。通勤可能な勤務地に限らず、地域を問わずに採用できるようになるため、求人の対象が全国に広がります。
また、時間による制限も少なくなるので、高スキルを持つ人材を確保しやすいだけでなく、これまで家庭にとどまっていた主婦層や高齢者層、副業として働く社会人をも人材として活用できる可能性があります。反面、幅広い人材が求人に応募することから、自社が求める人材・スキルを見極めることも重要となります。
従業員とのコミュニケーション
オフィスでの勤務とリモートワークでは、コミュニケーションの取り方が異なります。距離が遠くなると関係性が薄れると思う方も多いでしょう。しかし実際には、リモートワークを支援するソフトウェアやツールの活用によって、従業員が統一されたシステムでグループ化されるため、連帯感が強まる効果があるとされています。
オンラインツールを活用して、オフィスに出社して会話をするように、同じ時間にチャットを開いてコミュニケーションをとることで、まるでオフィス内にいるような状況を再現することもできます。リモートワーカーとの間で生じる、コミュニケーションの欠如などの問題点を回避することもできます。
使い心地
リモートワークの効果を高めるには、対面でのコミュニケーション不足を補う、オンラインツールが必須です。国内では、ChatworkやSlackなどのツールが多く使われています。また、チャットやメッセージのやりとりだけでなく、業務に必要なファイルを、オンラインで共同編集・作業できる、ファイル共有ツールも必須です。オンラインツールの導入には、自社に適したツールの選択が重要ですので、導入前に無料トライアルなどを通して、使い心地を確認することも大切です。
サポート体制が整っているか
オンラインツールの導入にあたり、ツールのサポート体制が整っていることも重要です。オンラインツールの利用は、遠隔地にいる従業員とシームレスに業務を行うことが目的です。システムに慣れるまでに時間がかかる、うまくつながらなくて時間をロスしてしまうなど、ツールの不具合を解消できなければ、導入した意味が薄れてしまいます。
企業側から能動的に顧客の声を聞き、課題解決までサポートするという、「カスタマーサクセス」型のサポート体制をもつツールを選択することも重要になるでしょう。
サーバーを導入する必要があるか
オンラインツールを選択する場合、自社でサーバーを導入する必要があるか確認することも重要です。オンラインツールには、自社でサーバーを用意しなくて済む、クラウド型のサービスも数多くあります。自社でサーバーの用意が必要な場合は、そのサーバーを管理する人員も用意しなければなりません。また、サーバーの購入や設置場所を確保しなければならないこともあるでしょう。オンラインツールを選ぶ際は、このようなコストにも目を向けてください。
同業者の動向
業種によっては、リモートワーク・テレワークの効果が出にくい場合もあります。オンラインツールなどに投資してから、あまり効果が出なかったのでは、導入自体の意味が薄くなります。効果が高い業種では、すでに導入している同業者も多い可能性があります。リモートワーク・テレワークを導入する前に、同業者の事例を確認して、どのような変化があったのか、結果的に業績にプラスになったのかチェックすることも大切です。
リモートワークなど働き方について業者に相談するのがポイント
リモートワーク・テレワークの導入には、オンラインツールの他に、インターネット環境やPC・サーバー等設備の整備も重要になります。しっかりとしたネット環境・PC環境を整えていないと、オンラインツールを十分に活用することができません。チャットやTV会議など、オンラインで重要な業務をしているときに、ネット環境の不備でつながらなかったり、遅延したりでは効果を発揮することができません。
オンラインツールを導入するのであれば、ネット環境の整備も含めて、導入から運用まで顧客の要望に応えられる信頼のある業者を探し、導入・運用に関する相談をすると良いでしょう。イッツ・コミュニケーションズ株式会社(イッツコム)では、法人向けサービスとして「モバイル閉域接続」を提供しています。インターネットを経由しないセキュアなネットワークで、外出先から社内LANや社内情報へ直接アクセスすることができるため、リモートワーク・テレワークのような社外での仕事にも、社内と同様のセキュリティポリシーの適用が可能になります。リモートワーク導入を検討している企業様は、まずはイッツコムのモバイル閉域接続サービスをご検討くださいませ。
まとめ
リモートワーク・テレワークは、これからさらに注目を集めるワークスタイルになるでしょう。導入によるメリットも多いですが、自社の業務形態に合わなければ、高い効果を上げることはできません。導入の検討にあたり、自社のワークスタイルや、業界の環境を十分に考慮してください。また、オンラインツールやネット環境の整備を行う際は、サポートが厚い信頼のできる会社業者に、事前に相談することも考えてください。