女性がテレワークで働くメリットとは？導入における課題点と施策を解説！

人手不足が深刻化する中で、女性のさらなる多様な働き方を実現するために、今後のテレワーク導入について検討している企業も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、女性がテレワークで働くメリットと企業側がテレワークを導入するメリットを両面からご紹介します。テレワークを導入する際の課題や対策についても詳しく解説しますので、事前準備や検討材料としてご活用ください。

女性がテレワークで働くメリット

男女を問わず、テレワークを使った働き方の導入は進んでいますが、特に女性からのニーズは高いようです。ここからは、女性がテレワークで働くことのメリットをご紹介します。

オフィスで勤務する従来の働き方とテレワークには、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。

通勤なしで時間効率UP

テレワークは自宅やカフェなど、本来のオフィス以外で業務を行います。出勤しないで済むため、通勤時間を削減できるのが大きなメリットです。通勤にかかる時間を仕事に充てられるため、きちんと管理すればより効率的に業務を進められます。

子育てや家事、介護などで毎日の出勤が大きな負担となる女性にとっても、ハンデを負うことなく業務でパフォーマンスを発揮できるため、選択の幅が広がるでしょう。

キャリアを継続できる

結婚や出産、介護などでライフスタイルが変化しやすい女性にとって、キャリアを継続することはとても難しいものです。これまでは時間的・物理的な制限のためこれまでキャリアを諦めざるを得なかった女性も少なくありません。

テレワークは、時間や場所の制限なく業務を行えるため、さまざまな状況に対応しやすいのが特徴です。ライフスタイルの変化があっても、できる限り仕事を変えたくないと考えている方にとっては、テレワークを導入している企業は非常に魅力的でしょう。

企業がテレワークを導入するメリット

テレワークは、労働者側だけでなく企業側にも数々のメリットがあります。企業側の主なメリットは「人手不足を解消できる可能性があること」と「コストを削減できること」です。

ここではメリットについて詳しく解説しますので、テレワーク導入の検討材料として参考にしてみてください。

多様な人材の確保で人手不足を解消

テレワークの導入は人手不足の解消にもつながります。多様な働き方を提案できれば、育児や介護があるためにオフィスで長時間働けない人や、遠方に居住していて通勤が難しい人も採用対象になるからです。

人材戦略において採用候補者の幅が広がるのは大きなメリットといえるでしょう。優秀な人材を採用することは、継続的に業績を伸ばしていくためにも重要な課題です。

コスト削減が可能

オフィスに出勤しない従業員が増えれば、通勤手当の支給も減らすことができます。また、残業手当や住宅手当などのコスト削減も可能となるでしょう。

テレワークを大規模に導入すればオフィスに出勤する人員を減らせるため、オフィス規模を縮小化も可能です。ランニングコストの削減にも役立つので、財務状況の改善にもつながるでしょう。

もっと知りたい！テレワークの実態

テレワークの経験がない場合は、実際にどのようなものなのかイメージするのが難しいと感じるかもしれません。

ここではテレワークの内容を詳しくご紹介するとともに、実施状況やテレワークが多い業種についても見ていきます。

そもそもテレワークとは？

テレワークとは、「在宅勤務」、「モバイルワーク」、「サテライトオフィス勤務」という3種類の働き方の総称です。

在宅勤務は自宅で仕事ができるので、自由度が高いのが大きなメリットといえます。育児や介護などで時間的な制約が大きい場合に有用な方法です。

モバイルワークでは、外出先や顧客先で働きます。時間や場所に縛られない働き方といえるでしょう。

サテライトオフィス勤務とは、メインとなるオフィス以外に用意されたオフィスで働くことです。オフィスに出勤するため、テレワークというイメージが薄いかもしれませんが、従業員の自宅や取引先に近い場所、あるいは本社所在地から離れている地方にもオフィスを設置して安定した環境で働けるのが大きな魅力です。

テレワークの実施状況

テレワークには企業と雇用契約を締結して働いている「雇用型」と、業務委託契約を締結して働いている「自営型」の2種類があります。

総務省によると、2019年時点でテレワークを導入している企業は全体の19.1%です。企業の規模が大きくなるほど導入率が高くなる傾向があり、2,000人以上が在籍している企業では46.6%におよびます。テレワーク導入企業は、今後も徐々に増えていくでしょう。

（参考「総務省｜令和元年版情報通信白書『テレワークの導入やその効果に関する調査結果』）

テレワークが多い業種

テレワークには向いている業種と導入における課題が残る業種があるため、業種によって導入率が異なります。情報通信業が一番導入率の高い業種となります。職種別に見ると「管理職」・「営業職」・「研究職」にテレワーカーが多い傾向があります。導入にあたっては、テレワークに適した業種・職種かどうか見極めることが重要です。

（参考「総務省｜情報通信白書『企業におけるテレワークの導入状況』）

テレワーク導入の課題点とは？

テレワークは労働者側にも企業側にもメリットがあるものの、導入するためにはいくつかの課題に対処しなければなりません。今後のテレワーク導入を検討する際は、これから紹介する3つの課題に対処できるかについても確認しておきましょう。

テレワークで対応できる業務や環境整備

業務によってはテレワークで対応できないこともあります。テレワークを導入するときには、自社の業務内容を整理してどの業務をテレワークで行うかを判断しましょう。

次に、業務環境を整備しなければなりません。サテライトオフィス型は比較的環境を整備しやすいものの、在宅勤務を導入する場合はいくつかのポイントをクリアする必要があります。

特に情報漏洩を防ぐためにセキュリティを確保する対策は重要です。外部から社内ネットワークにどのように接続するのか、マルウェアやウイルスにどのように対処するのかなどを確認しておきましょう。

チーム内コミュニケーション

テレワークではそれぞれの社員が別の場所で業務を進めることになるため、チーム内でのコミュニケーションの取り方も課題としてあげられます。

ビジネスチャットやWeb会議システムの利用が主なコミュニケーションツールとなりますが、オフィス内での対面コミュニケーションとは異なる点も多いため、緊密に連絡を取る工夫が必要です。

必要な情報を正確かつ確実に伝えられるようなコミュニケーションの取り方は、業務を円滑に進めるための重要な課題といえるでしょう。

仕事を詰め込んでしまう

テレワークでは、勤務時間や休憩、残業に対する意識が薄くなりがちです。時間の管理をしっかり行わないと業務効率が落ち、作業が長引いてしまうことがあります。仕事の時間とプライベートな時間の区別が曖昧になることも考えられるでしょう。

効率的に業務を進めるためには、適切な仕事量を把握して、仕事を詰め込みすぎないような注意も必要です。

テレワークを導入するための対策

テレワークの導入には多くのメリットがある一方、さまざまな課題に対処していく必要もあります。イッツ・コミュニケーションズではテレワークに役立つさまざまなツールやサービスをご提供していますので、ぜひ有効にご活用ください。

ここでは、それぞれのツールを利用して、どのような課題に対処できるかをご紹介します。

クラウド型コンテンツマネジメント「box」

「box」はセキュリティを確保しつつファイルを共有したり、プロジェクトを管理したりするのに役立ちます。Web会議システムやビジネスチャット、電子署名アプリなどとも連携できるため、うまく活用すればより効率的に業務を進められるでしょう。

さまざまなデバイスからアクセスでき、共有フォルダを利用することで複数のメンバーで同時に作業を進められます。高いセキュリティと業務の効率化を両立したい場合は、ぜひboxの利用をご検討ください。

情報セキュリティの確立が可能「モバイル閉域接続」

「モバイル閉域接続」は、インターネットを経由せずにテレワーカーのデバイスと社内ネットワークを接続するためのシステムです。

テレワーカーのデバイスは専用SIMでNTTドコモのネットワークからイッツ・コミュニケーションズのネットワークを介して、社内ネットワークに直接接続されます。インターネットから分離されているため、インターネットを経由した攻撃から情報を守ることが可能です。

非常に高いセキュリティを確保しながら社内ネットワークに接続したい場合におすすめといえるでしょう。

まとめ

さまざまな働き方を実現し、人手不足などの課題を解消する可能性があるテレワークは今後も増えていくことが予想されます。テレワークには多くのメリットがあるものの、新たに導入するときにはいくつかの課題に対処しなければならないことを理解できたのではないでしょうか。

イッツ・コミュニケーションズでは、「box」や「モバイル閉域接続」などのテレワーク環境の構築に役立つサービスを提供しています。「box」では、1か月無料で試せるトライアルも実施しているので、導入に不安を感じている企業の方にとっても安心です。

これからテレワークを導入しようと考えている場合は、ぜひイッツ・コミュニケーションズのサービスをご検討ください。