AI導入のパターンや流れを徹底解説！失敗を避けるためのポイントも

AIの導入による自社のビジネス課題解決を検討している方も多いのではないでしょうか。AIは企業のニーズに応じて複数の導入パターンが考えられ、本格導入を成功させるために実施したい取り組みもあります。

そこでこの記事では、AIの導入パターンや流れ、失敗しないためのポイントを解説します。業務プロセスの変革など経営課題の解決にアプローチすることを前提に、AI活用の基盤となる通信環境やネットワークセキュリティを強化することも検討しましょう。

ビジネスにおけるAIの導入パターンは主に3種類

AIを自社のビジネスに導入する方法には、いくつかのパターンがあります。最も容易な導入方法は、自社のニーズに合う既存AIサービスを利用することです。そのほか、既存AIサービスを自社向けにカスタマイズする方法や、自社独自のAIサービスを開発する方法もあります。

自社のニーズに合う既存AIサービスを利用

社内で利用するAI（従業員向けAI）を導入する一般的な方法は、ベンダーが提供する既存AIサービスを活用することです。例えば、ChatGPTのような汎用的な生成AIサービスであれば、無料プランで試用し、有料プランで本格的に活用できます。

AIサービスは多様化しており、需要予測・SNSマーケティング・予知保全・画像診断支援など、業界や業種の特有ニーズに応じた特化型サービスも豊富です。多種多様なサービスの中から、自社のビジネスに最適なものを選定するプロセスは重要ですが、AI技術に詳しい人材がいなくても導入可能であり、素早く低コストで課題解決につなげられます。

既存AIサービスを自社向けにカスタマイズ

既存のAIサービスをベースに、自社向けに使いやすくカスタマイズする方法もあります。例えば、ChatGPTはGPTs（カスタムGPT）機能を利用することで、自社のナレッジを学習したAIアシスタントとして運用可能です。Azure OpenAI Serviceを活用すれば、よりセキュアな環境下でGPTモデルをカスタマイズ運用できます。

また、既存あるいは新規のアプリにAPI経由で既存AIサービスの機能を追加したり、ベンダーと連携して独自機能を組み込んだりと、ニーズに応じてさまざまなアプローチが選択可能です。AI技術にある程度詳しい人材がいれば検討できる導入方法ですが、開発コストや運用体制については事前に十分な検討が求められます。

自社独自のAIサービスを開発

自社向けや顧客向けに、全く新しい独自AIサービスを開発することも可能です。AI開発を進めるには、開発環境の構築やライブラリ・フレームワークの選定、教師データの準備などが必要になります。社内にAI開発へ対応できる人材がいない場合は、専門の開発ベンダーに依頼することも選択肢の一つです。

また、社内人材に機械学習やプログラミングの専門知識が不足していても、AIシステムを内製化することは可能です。Google AutoMLやMicrosoft Power Platformなどの開発プラットフォームを活用すれば、ノーコード・ローコードでAIモデルを作成できます。

いずれの方法を選ぶにしても、AI開発には費用や時間がかかるため、投資対効果などの十分な検討が欠かせません。

ビジネス課題解決のためにAIを導入する流れ

自社のビジネスにAIを導入する際は、まずAIが課題の解決に役立つかを見極めたうえで、具体的な導入方法を検討します。次に、PoCのフェーズで実現可能性の検証や軌道修正を行い、本格導入後はシステムの運用保守に移行します。

1.AIが課題の解決に役立つか見極める

AIの導入そのものが目的化してしまうと、課題解決に適さないAIサービスを安易に取り入れてしまい、失敗につながるおそれがあります。まずは自社のビジネス課題を整理し、AIがソリューションとなり得るかどうかを丁寧に検討することが重要です。

例えば、オフィス・店舗・工場における人手不足や、ヒューマンエラーの頻発、サービス品質の低下といった課題が挙げられます。業務プロセスの見直しや抜本的な改革が求められるケースもあるでしょう。

こうした課題に対してAIが有効かどうかを判断するには、AIにできること・できないことなど、基本的な知識を正しく理解することが不可欠です。あわせて、最新のAI動向や、類似の課題に直面した企業による先行事例を調べると、検討の手がかりを得やすくなります。

2.AIの具体的な導入方法を検討する

現状の課題に対して、どのようなAI技術が有効かを具体的に検討します。既存のAIサービスをそのまま活用するのか、カスタマイズが必要か、新たにAIモデルを開発すべきかなど、自社に最適な導入方法を選ぶプロセスです。

汎用的なAIサービスでは対応が難しい業界特有の課題に対しては、自社専用のAIモデルを開発するのが有効な場合もあります。ただし、AI開発には時間と費用がかかるため、投資対効果によっては計画が頓挫するリスクも伴います。

一方、すでに市場に登場しているAIサービスが、自社の課題に対する有効なソリューションとなる可能性もあります。クラウド型の既存サービスを活用できれば、リードタイムと導入コストを抑えつつ、課題解決に向けた迅速な対応が期待できます。

3.PoCのフェーズで実現可能性の検証や軌道修正を行う

AIの導入方法が決まったら、本格導入に先立ち、小規模で試作・実装や試運転を行うPoC（Proof of Concept／概念実証）のフェーズに進みます。この段階では、AIモデルが特定のタスクをどの程度の精度で実行できるか、コスト削減・業務効率化・売上増加といったビジネス上の成果が期待できるかなど、実現可能性を検証します。

同業他社で活用されているAIサービスが、自社にとって最適なソリューションとは限りません。また、自社開発のAIモデルであっても、いきなり全社規模で導入するのはリスクを伴います。運用を想定していたAIサービスに機能不足がある場合なども、PoCのフェーズで問題が発覚すれば、導入・運用計画の軌道修正がしやすくなります。

4.本格導入に入りシステムの運用保守を行う

PoCのフェーズで実現可能性が十分に確認でき、選定したサービスの見直しや機能改善を経て問題がなければ、本格導入に移行します。計画に沿って一定期間運用を続けた後は、効果測定を行い、導入の目標がどの程度達成されたかを評価しましょう。運用中には、関係者へのヒアリングやAIモデルのメンテナンスなども必要になります。

ビジネス環境が変化すれば、機能の追加が求められる場合もあります。また、学習データが古いままだと、市場の変化に対応した高精度な予測が難しくなります。新たな機能の実装や追加学習を、ベンダーが対応するのか、あるいは社内で行うのかなど、運用保守体制についてもあらかじめ検討しておくことが重要です。

AI導入の失敗を避けるために重視したいポイント

自社のビジネスにAIを導入する際には、失敗を避けるために重視すべきポイントがあります。人材不足やDX推進などの経営課題に対して、AI導入は業務プロセスの変革を伴うアプローチとなるため、経営層のコミットメントが欠かせません。また、AIサービスの運用に伴うリスクを想定し、多角的なセキュリティ対策を講じることも求められます。

経営層のコミットメント

「誰がAI導入を主導するか」によって、その導入・運用の効果は大きく異なる可能性があります。例えば、人材不足の深刻化やDX推進、生産性向上といった課題の解決には、経営層の積極的な関与が不可欠です。こうした取り組みをIT部門などが主導すると、既存業務の延長線上での改善にとどまり、本質的な変革には至らないおそれがあります。

業界構造や業務プロセスの抜本的な変革を実現するには、社長直轄での推進など、経営層が明確なビジョンを示してAI導入を主導することが重要です。その際、AIを従業員による任意利用にとどめるのではなく、業務プロセスの一部として正式に組み込んで活用することが求められます。

多角的なセキュリティ対策

AIモデルの自社開発は、専門技術の蓄積がない企業にとってはハードルが高く、投資対効果も見えにくいという課題があります。そのため、基本的には多彩な既存AIサービスの中から、自社のニーズに合ったものを採用することになるでしょう。ここで重要なのがセキュリティ対策への配慮です。

一部のサービスでは、ユーザーが入力した情報がAIモデルの学習に使用される可能性があります。機密情報や個人情報の取り扱いには十分な注意が必要です。また、学習元データと同一、あるいは類似した内容が出力されることで、著作権侵害に発展するリスクもあります。

こうしたAI特有のリスクを回避するためには、社内教育によってセキュリティ意識を高めるとともに、安全な運用方法に関するルールやガイドラインを策定・周知するといった取り組みが重要です。

快適・セキュアにAIを活用するならイッツコムで環境整備を！

AIサービスはクラウド型のものが多いため、本格導入に当たっては通信環境の整備やネットワークセキュリティの強化は重要です。イッツコムなら「かんたんWi-Fi」や「モバイル閉域接続」により、社内外のAI活用を快適・セキュアにできます。

「かんたんWi-Fi」の高性能APで社内のAI活用を快適・セキュアに

ChatGPTなど生成AIを含むAIサービスは、多くがクラウド型で提供されます。社内利用が進むほどネットワーク帯域は逼迫し、フリーアドレス制の企業ではWi-Fiの遅延や途絶も起こり得ます。ビジネス停滞を防ぐには通信環境の強化が重要です。

イッツコムの「かんたんWi-Fi」なら、高性能な業務用Wi-Fiアクセスポイント（AP）を低コストでレンタル可能です。設定済みのAPを必要な場所に設置し、ケーブルを接続するだけで使えます。レイアウトが複雑なオフィスにも、台数を増やすだけで対応できます。

「ハイエンド6」プランのAPは、高速・高セキュアなWi-Fi6対応で、1台当たり最大100台まで快適に接続可能です。ゲストWi-Fi機能も備え、来客用フリーWi-Fiを安全に提供できます。

【関連記事：アクセスポイントとは？LANの仕組みや機器の機能も一挙解説】

「モバイル閉域接続」で社外のAI活用もセキュリティポリシー保持

クラウド型のAIサービスはいつでもどこからでも、インターネット環境さえあれば利用できます。リモートワーカーなどが社外からアクセスすることもあるでしょう。このとき問題になるのは、セキュリティが確保されていないネットワークを利用することによる情報漏えいなどのリスクです。

法人データSIMと閉域網接続を組み合わせた「モバイル閉域接続」を導入すれば、社外でのAI活用もセキュリティを確保できます。

専用SIMカードを挿入したデバイスは、インターネットから隔離された閉域網を経由して社内LANに接続し、クラウドサービスなどの利用時には閉域網・社内LANを経由します。通信ログも取得でき、セキュリティポリシーの保持にも役立ちます。専用SIMカードで経路判別する仕組みのため、設定や管理の手間もかかりません。

AIに関連する他のトピックが気になる方はこちら！イッツコムが詳しく解説

イッツコムでは、この記事以外にもAIに関連する記事を複数執筆しています。AIのビジネスへの導入に関する他のトピックもぜひご確認ください！

【AI×議事録】Zoomで議事録を自動作成！AI Companionの便利な活用方法

ZoomのAI Companionは、会議内容を自動要約し議事録作成を効率化する機能です。無料プランでもライブ文字起こしを活用し、生成AIで整えることで議事録を作成可能ですが、有料プランではAI Companionやスマートレコーディングにより要点整理やビデオ要約も自動化できます。これにより会議後の工数削減や情報共有がスムーズになり、業務効率化・生産性向上に直結します。

【関連記事：Zoomで議事録を自動作成！AI Companionの便利な活用方法】

まとめ

AIサービスの導入パターンは複数考えられますが、既存AIサービスはAI技術に詳しい人材が不在でも比較的容易に導入できます。ChatGPTやAzure OpenAI Serviceなど著名なAIサービスは、自社向けにカスタマイズすることも可能です。本格導入の前にPoCのフェーズで実現可能性の検証や軌道修正を行い、運用保守体制も事前に検討しておきましょう。

またAI導入に当たっては、経営層のコミットメントや多角的なセキュリティ対策も重要です。AIサービスを快適・セキュアに活用する環境整備をお考えなら、法人向けのWi-Fiサービスにも閉域網接続にも対応できるイッツコムにご相談ください。