Windows 11のサポート期限はいつまで？バージョン別の終了日と確認方法を解説

Windows 11のサポート期限は、OS全体ではなくバージョンごとに確認する必要があります。同じWindows 11でも、Home/ProとEnterprise/Educationでは終了日が異なるため、まず自分のPCのバージョンとエディションを把握することが出発点です。

本記事では、Windows 11のバージョン別サポート期限、確認方法、期限が近い場合の対応策を整理します。個人ユーザーは更新や買い替えの判断に、法人担当者は社内PCの棚卸しや更新計画に役立ててください。

Windows 11のサポート期限はバージョンごとに決まる

Windows 11は、OSそのものに1つの終了日が設定されているわけではありません。「バージョン」と呼ばれる単位ごとにサポート期限が決まっており、同じWindows 11でもバージョンが違えば期限も変わります。

バージョンとは、年に1度配信される大型アップデートの世代のことです。2024年後半に配信されたものが「24H2」、2025年後半が「25H2」といった具合に、配信時期を示す名称が付いています。

サポート期限は、バージョンだけでなくエディションによっても変わります。Home/ProとEnterprise/Educationでは同じバージョンでも終了日が異なるため、期限表では自分のPCに該当するエディションを参照しましょう。

なお、2025年10月14日に終了したのはWindows 10のサポートです。Windows 11を使用している場合でも、バージョンを更新せず古いままにしていれば、そのバージョンの期限が切れた時点でセキュリティ更新が届かなくなります。OSを新しくしたつもりでも、バージョンの更新を怠ると同じリスクが生じる点に注意してください。

（参考：Microsoft Learn『Windows 11 リリース情報』)

Windows 11のバージョン別サポート期限一覧

Home/Pro、Enterprise/Education、LTSCの区分ごとに、主要バージョンのサポート期限を整理します。

なお、Windows 11 バージョン26H1は一部の新デバイス向けに提供されるバージョンであり、既存の24H2／25H2端末向けの通常の機能更新としては提供されません。そのため、既存PCの更新判断では、主に23H2、24H2、25H2の期限を確認します。

Home/Proのサポート期限一覧

個人・小規模事業者向けのHome/Proエディションは、バージョンごとに以下の期限が設定されています。使用中のバージョンと照らし合わせて、更新が必要な時期を把握しておきましょう。

バージョン	開始日	終了日（Home/Pro）
23H2	2023年10月31日	2025年11月11日
24H2	2024年10月1日	2026年10月13日
25H2	2025年9月30日	2027年10月12日
26H1	2026年2月10日	2028年3月14日

（参考：Microsoft Learn『Windows 11 リリース情報』）

Enterprise/Educationのサポート期限一覧

法人・教育機関向けのEnterprise/Educationエディションは、同じバージョンでもHome/Proより12か月長いサポート期間が設定されています。 社内端末を管理する場合は、Home/Proの一覧ではなくこちらの終了日を参照します。

バージョン	開始日	終了日（Enterprise/Education）
23H2	2023年10月31日	2026年11月10日
24H2	2024年10月1日	2027年10月12日
25H2	2025年9月30日	2028年10月10日
26H1	2026年2月10日	2029年3月13日

（参考：Microsoft Lifecycle『Windows 11 Enterprise and Education』）

LTSC版は通常版とは別枠で扱う

上記2つの表とは独立した区分として、LTSCがあります。LTSCは「長期サービスチャネル」とも呼ばれ、通常の年次更新サイクルには組み込まれない独立したライフサイクルで管理されます。

Windows 11 Enterprise LTSC 2024は2029年10月9日でサポート終了（延長サポートなし）です。一方、Windows 11 IoT Enterprise LTSC 2024は延長サポートが提供され、2034年10月10日まで継続します。

名称は似ていますが、Enterprise LTSCとIoT Enterprise LTSCではライフサイクルが異なります。LTSCはもともと医療機器・産業用機器といった特定用途の端末を対象とした選択肢です。個人や一般的な法人PCの期限管理には通常関係しないため、上記の表と混同しないよう注意してください。

（参考：Microsoft Learn『Windows 11 リリース情報』）

自分のWindows 11バージョンの確認方法

サポート期限の管理は、使用中のバージョンとエディションの把握が起点になります。この2つの組み合わせで期限が変わるため、セットで確認します。

設定画面でエディションとバージョンを確認する

スタートボタンを右クリックして「設定」を開き、「システム」→「バージョン情報」に進みます。ページ下部の「Windowsの仕様」欄に、エディションとバージョンが表示されます。
確認するポイントは2点です。

• エディション：Home／Pro／Enterprise／Educationのいずれか
• バージョン：23H2や24H2といった番号

確認したエディションとバージョンは、サポート期限一覧と照合できるよう控えておきます。

winverコマンドでバージョンを確認する

設定画面を開かなくても、winverコマンドでWindows 11のバージョンを確認できます。「Win＋R」キーで「ファイル名を指定して実行」を開き、入力欄に「winver」と入れて実行してください。表示された画面に、Windows 11のバージョンとOSビルド番号が表示されます。

サポート期限の照合で使うのは、主にバージョンです。OSビルド番号は、累積更新プログラムがどこまで適用されているかを確認するときに使います。

サポート期限切れで起こるリスク

サポート期限が切れても、PCがすぐに使えなくなるわけではありません。問題は、セキュリティ更新を受けられない状態で、インターネットや業務ツールに接続し続けることです。個人利用では情報漏えい、法人利用では社内環境への波及まで想定しておきましょう。

セキュリティ更新が止まり、脆弱性が放置される

期限後は、毎月提供されているセキュリティ更新プログラムや不具合修正が届かなくなります。新たに発見された脆弱性が修正されないまま、日常的な利用を続ける状態になります。

攻撃者は修正プログラムが当たっていない既知の脆弱性を狙います。更新が止まった端末は、Web閲覧・メール・クラウドサービス・USBメモリといった日常的な操作のどれもが侵入経路になり得ます。 「動いているから問題ない」ではなく、「今も安全に使える状態か」という視点が必要です。

【関連記事：情報漏えい対策の必須知識！現状と原因別の事例や対策を徹底解説】

個人・法人それぞれのリスク

個人利用では、認証情報の窃取や不正アクセス、個人情報・業務データの漏えいといった被害が想定されます。

法人では、1台の期限切れ端末が業務停止や復旧対応の長期化につながることがあります。感染端末の隔離、関係部署への連絡、取引先対応、再発防止策の整理まで必要になると、通常業務にも影響します。

サポート期限が近いときの対応策

サポート期限が迫っているPCへの対応は、バックアップ、バージョン更新、買い替えの3段階で進めましょう。順序を間違えるとデータ損失や作業のやり直しにつながるため、以下の流れで確認します。

作業前にバックアップを取る

更新・買い替えのいずれであっても、作業前にバックアップを取ることが前提です。更新中に不具合が起きると、ファイルの復旧や業務再開に時間がかかります。

個人ユーザーはドキュメント、写真、デスクトップ、ブラウザのブックマーク、メールデータを確認します。クラウドストレージを使っている場合でも、重要なファイルが同期対象に含まれているかを改めて確認してください。

法人では、ローカル保存された業務ファイル、証明書、VPN設定、業務アプリの設定情報を確認します。端末交換後に再設定が必要な項目をリスト化しておくと、復旧作業での抜け漏れを減らせます。

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Windows Updateで最新バージョンへ更新する

バックアップ完了後、設定画面から「Windows Update」を開いて更新プログラムを確認します。機能更新の案内が表示されていれば、そのPCで新しいバージョンへの更新が可能です。インストールと再起動に一定の時間がかかるため、PCをしばらく使わなくて済む時間帯に実行します。

案内が届いていない場合は、Windows 11インストールアシスタントによる手動更新という方法もあります。手動更新の前には、使用中のアプリ・周辺機器・業務システムの対応状況を確認してください。法人PCでは特に、会計ソフト・勤怠システム・プリンター・VPNクライアントが更新後に動作するかを事前に確認します。

（参考：Microsoft『Windows 11 のダウンロード』）

更新できないPCは買い替えを検討する

Windows 11のシステム要件を満たさないPCは、新しいバージョンへ更新できない場合があります。プロセッサ・TPM 2.0・メモリ・ストレージのどの条件が満たせていないかを確認します。

（参考：Microsoftサポート『Windows 11 のシステム要件』）

要件を満たせないPCに非公式な手順で無理にインストールする方法もネット上では紹介されていますが、Microsoftが示すシステム要件を満たさない状態で使い続けることには注意が必要です。更新や動作の安定性を前提にしにくいため、古いPCを無理に延命するかどうかは慎重に判断します。

個人ユーザーは、修理や部品交換で対応できるか、新しいPCへ買い替えるかを費用と使用年数で判断します。古いPCを延命しても、次の更新で同じ制約にぶつかる場合があります。

法人・企業のWindows 11サポート期限管理

法人環境では、台数が多くエディションも混在しがちです。1台でも対応が漏れると組織全体のセキュリティリスクに直結するため、棚卸し・更新計画・リモートワーク端末の管理を分けて進めましょう。

社内PCのバージョンとエディションを棚卸しする

どの端末が・どのエディションで・どのバージョンを使っているかを把握しなければ、期限が来ても気づかないケースが生じます。まず社内の全PCを以下の項目で一覧化します。

確認項目	確認内容	優先度
利用者・部署	端末の使用者名と所属部署	全端末
エディション	Home / Pro / Enterprise / Education	全端末
バージョン	23H2 / 24H2 / 25H2 など	全端末
更新可否	最新バージョンへ更新できるか	全端末
社外利用の有無	リモートワーク・外出先での使用	優先確認
更新失敗の履歴	過去に更新が失敗している端末	優先確認

ProとEnterpriseが混在する場合は、エディション別に期限を分けた管理表を作ります。期限が近い端末、更新に失敗した端末、社外で使われている端末から優先して対応してください。

更新計画と調達スケジュールを分けて管理する

棚卸し完了後は、端末を「更新できるもの」と「できないもの」に分類し、それぞれ別工程で管理します。

更新できる端末は一括で即時適用せず、検証端末での動作確認→部署単位での段階展開→全体への本番適用の順に進めます。段階的に展開することで、業務アプリの互換性問題や更新失敗の影響範囲を限定できます。

更新できない端末は、資産台帳に「要リプレース」として明記し、調達申請・稟議・予算確保・納期を含めた別工程として管理します。IT部門だけで判断が完結しないケースも多いため、経営層や総務部門と早めに情報共有しておくことが現実的です。

リモートワーク端末も管理対象に含める

リモートワーク端末はオフィス外で使われるため、更新状況の確認が後回しになりがちです。VPN、共有フォルダー、業務SaaSを通じて社内リソースへ接続する端末がサポート期限切れのまま残ると、端末単体の問題では済みません。脆弱性を抱えたPCが、社内環境への侵入口になる恐れがあります。

リモートワーク端末もオフィス内のPCと同じ基準で棚卸し表に載せ、エディション、バージョン、更新状況、最終確認日を管理します。Microsoft Intuneなどのエンドポイント管理ツールを使っている場合は、更新に失敗した端末や古いバージョンの端末をレポートで抽出し、定例点検の対象にします。

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まとめ

Windows 11のサポート期限は、Windows 11全体の終了日だけで判断するものではありません。実際には、24H2、25H2などのバージョンごとに更新終了日があり、Home/ProとEnterprise/Educationでも期限が異なります。

個人ユーザーは、まず設定画面やwinverでバージョンとエディションを確認します。期限が近い場合は、Windows Updateで最新バージョンに更新し、更新できないPCは買い替えを検討します。作業前のバックアップも忘れないようにします。

法人では、端末ごとのバージョン、エディション、利用場所を棚卸しします。その上で、更新できるPCと買い替えが必要なPCを分け、調達やリモートワーク端末の管理まで含めてスケジュール化します。

Windows 11の期限は、Microsoft公式のライフサイクルページやリリース情報で更新されます。記事公開時や実際に更新作業を行う前には、最新の公式情報を確認しましょう。