【名刺の肩書き一覧（英語表記付き）】肩書きの必要性や名刺の活用方法も解説

ビジネスに欠かせない名刺交換は、初対面の方とのあいさつや会話へのきっかけ、そして「適宜ご連絡ください」という意味も含まれています。名刺交換をした後にチェックする名刺情報ですが、これらの情報を効率的に管理・運用するために、肩書きの一覧が知りたい方もいるのではないでしょうか。

名刺の肩書きは非常に多く分類があり、専用ツールによる管理・運用が重要であることを理解すれば、人脈の活用方法をより効率化できます。名刺情報の活用が必須の営業組織が使いやすいツールの組み合わせにも目を向け、ビジネスチャンスを逃さない名刺管理の仕組みを整えましょう。

そこでこの記事では、肩書きを明記する必要性や英語表記付きの肩書き一覧、法的ルールや名刺情報を管理・運用するツールについてご紹介します。

名刺に肩書きを明記する目的や必要性

お互いのビジネスを円滑にするための名刺交換ですが、名刺に書かれている名肩書きは以下のような理由から明記が必要です。

・取引先からの信用度を高められる
・多人数での名刺交換時に有利になる
・名刺情報を活用してもらいやすくなる

まずは名刺の肩書きの重要性をおさらいしましょう。

取引先からの信用度を高められる

名刺の肩書きは、取引先に対する信用度を高めるために必要です。名刺に肩書きがあることで、取引先に自身の役割や権限をスムーズに伝えられます。役職名や部署名・職種名だけでなく、社会的信用度の高い資格名も記載するとさらに効果を高められるでしょう。

キーパーソンであることを認識してもらった上で会議や商談、謝罪や契約の場に出席することで、会社としての誠意を見せられることもポイントです。

多人数での名刺交換時に有利になる

肩書きは多人数で名刺を交換する場でも必要です。例えば展示会で商談ブースに足を運んだ際、多様な人物が入り乱れる中、責任者が誰か分からなければスムーズな情報交換・交渉は望めません。

肩書きが明記された名刺を交換し、どのような役割・権限を持った人物かをお互い把握できれば、話がスムーズに進むでしょう。また「失礼ですが」と下手に役職を聞く必要もありません。

名刺情報を活用してもらいやすくなる

名刺に肩書きが明記してあると、「名刺情報を活用してもらいやすくなる」のもメリットです。組織の規模が大きいほど、また付き合う企業が増えるほど、肩書きの種類は増えます。肩書きを明記されていない名刺を渡しても、相手にとっては顧客情報の分類が困難で、その後の発展に支障をきたすでしょう。

肩書きを明記した名刺なら、所属部署・役職名や権限の違いによって分類でき、指揮系統も客観的に判断できます。名刺を受け取る側が契約プロセスをイメージしやすくなり、誰にアプローチすべきかを戦略的に考えやすくなるのもポイントです。

名刺の肩書き一覧（英語表記付き）

名刺の肩書きには部署名・職種名・役職名があり、役職名は役員・管理職や責任者などがあり多彩です。また専門性を証明する手段として、資格名を記載する場合もあります。ここでは、部署名・職種名・役職名・資格名の記載例を英語表記と併せて見ていきましょう。

【部署名】肩書き一覧

・総務部：General Affairs Department
・法務部：Legal Department
・財務部：Finance Department
・人事部：Human Resources Department
・経理部：Accountants’ Department
・営業部：Sales Department
・マーケティング推進室：Marketing Division
・販売促進部：Sales Promotion Department
・お客様サービス部：Customer Service Department
・商品企画部：Merchandise Planning Department
・開発部：Development Department
・情報システム部：Information Systems Department

【職種名】肩書き一覧

・人事担当：HR Representative
・経理担当：Accounting clerk
・営業パーソン：Sales executive
・PR担当：Communications manager
・広報担当：Public relations
・総務担当：Administrator
・事務員：Clerk
・秘書：Secretary
・受付：Receptionist
・ITコンサルタント：IT Consultant
・プログラマー：Computer programmer
・システム管理者：System administrator
・研修生：Trainee

【役職名（役員）】肩書き一覧

・会長：Chairman of the Board (of Directors)
・副会長：Deputy Chair
・代表取締役社長：President & Representative Director
・代表取締役副社長：Vice President & Representative Director
・社長：President
・副社長：Vice President
・代表取締役：Representative Director
・専務取締役：Senior Managing Director
・常務取締役：Managing Director
・取締役：Member of the Board of Directors
・役員：Board Member

【役職名（その他役員・責任者）】肩書き一覧

・最高経営責任者：CEO (Chief Executive Officer)
・最高執行役員：COO (Chief Operating Officer)
・最高技術責任者：CTO (Chief Technology Officer)
・最高財務担当責任者：CFO (Chief Financial Officer)
・最高マーケティング責任者：CMO (Chief Marketing Officer)
・最高情報責任者：CIO(Chief Information Officer)
・最高提携責任者：CAO(Chief Alliance Officer)

【役職名（管理職や従業員）】肩書き一覧

・支店長：Branch Manager
・店長：Store Manager
・本部長：Division Director
・部長：Director
・副部長：Deputy Director
・次長：Senior Manager
・課長：Section Manager
・室長・主査：Manager
・係長：Deputy Manager
・班長：Group Leader
・主任：Chief
・工場長：Factory Manager
・顧問弁護士：Legal Adviser
・従業員：Staff
・非正規雇用従業員：Non-regular Staff

【資格名】肩書き一覧

・弁護士：Lawyer
・司法書士：Judicial Scrivener
・税理士：Licensed Tax Accountant
・公認会計士：Certified Public Accountant
・中小企業診断士：Registered Management Consultant
・建築士：Architect
・技術士：Professional Engineer
・社会保険労務士：Labor and Social Security Attorney

名刺の肩書きの法的ルール

部署名・職種名・役職名の多くは企業によって分類方法に違いがある一方、法律に定められた肩書きもあります。例えば、取締役は法律に定められた役職ですが、社長やCEOは自由に名乗れるといった具合です。

取締役は法律に定められた肩書き

名刺の肩書きには記載のルールが法律で定められたものもあり、その代表例が取締役です。株式会社だけでなく持株会社や一般社団法人にも、以下のようなルールがあります。

・株式会社：経営者（取締役会の構成員）は取締役。株式会社を代表する取締役が代表取締役
・持分会社（合同会社など）：業務執行（経営）の権限を持つ従業員は業務執行社員。持分会社の代表権を持つ業務執行社員が代表社員
・一般社団法人：経営に携わる役職者は理事。3名以上で構成される理事会を設置する場合は代表理事を選任できる

社長やCEOは自由に名乗れる

法律に定められた肩書きがある一方、社長やCEOといった役職名は自由に使用できます。特に社長は社内の職責上トップであることを表す肩書きなので、個人事業主でも名刺に社長と記載しても問題ありません。代表取締役と社長やCEOを組み合わせた、以下のような肩書きも可能です。

・代表取締役社長：法律上の会社代表者であり、職責上のトップでもある
・代表取締役社長兼CEO：法律上の会社代表者であり、職責上のトップでもあり、経営上の意思決定において最高の責任を持つ

名刺情報は企業にとって大切な資産

名刺の交換はビジネスのスタートに必須です。企業名や肩書きを分かりやすく伝え、関係構築の基盤となります。収集した名刺は社内人脈と同義で、企業にとって重要な資産です。しかし名刺管理を各従業員が個別に行うと、退職に伴い業務において手に入れた人脈が失われてしまう恐れもあります。

これを防ぐには組織的な名刺管理が必要です。組織的な名刺管理には専用ツールによるデータ化が重要で、関連ツールと連携することで名刺情報をビジネスの拡大に活用できます。

名刺情報を管理・運用するツール

名刺情報を管理するツールは名刺管理ソフトと総称されます。また顧客情報を前提とするMA・SFA・CRMは、名刺管理ソフトと一体化していたり、連携できる仕様になっていたりするものが豊富です。ここでは、名刺情報を管理・運用する便利なツールの概要を見ていきましょう。

名刺管理ソフト

名刺管理ソフトとは、紙の名刺をデータ化し、デジタル管理するツールの総称です。専用のスキャナやスマホのカメラで名刺情報を入力したり、入力代行サービスを利用したりして、重複情報の名寄せも行います。

PCやスマホから名刺情報を効率的に検索・閲覧できる他、営業部門内で情報共有するなどの組織的な運用も可能です。

MA （マーケティングオートメーション）

MAとは、マーケティングプロセスを自動化・半自動化するツールの総称です。見込み顧客の発掘や育成と、確度の高い見込み顧客の抽出（スコアリング）に対応します。

LP（ランディングページ）やWebフォームの作成・管理などから見込み顧客の情報を収集し、メルマガ配信やOne To Oneメールなどによるメールマーケティングに生かし、アプローチすべき見込み顧客を優先順位付けする仕組みです。アプローチリストには展示会などから収集した名刺情報も活用できます。

SFA （営業支援システム）

SFAとは、組織的な営業活動を支援するツールの総称です。社内人脈や営業履歴を可視化・共有し、属人的になりがちな営業活動の透明性を確保します。オンライン営業報告や目標管理などの機能もあり、マネジメントやサポートにも役立つツールです。必然的に名刺情報を活用するため、名刺管理ツールと一体化しているか連携できるものが多くなっています。

CRM （顧客関係管理システム）

CRMとは、店舗・メール・Webサイト・サポート窓口など、あらゆるチャネルにおける顧客との接触履歴を一元管理するツールの総称です。顧客と良好な関係構築を気付く中で、CX（顧客体験）の向上やLTV（顧客生涯価値）の最大化を目指します。

顧客管理や営業に関する機能が多いため、名刺管理ソフトやSFAと一体化しているか連携できるツールも豊富です。

名刺情報を効率的に管理・運用するツールならイッツコム！

イッツコムは名刺管理・CRM・SFA・MA一体型の「ホットプロファイル」を提供しています。ホットプロファイルは名刺の肩書きを自動整理する機能もあり、名刺情報の管理・運用に最適です。名刺管理用のツールを一本化できるため、複数ツールを使い分ける必要はありません。

名刺管理・CRM・SFA・MA一体型の「ホットプロファイル」

営業パーソンは多数の企業と付き合う中で人脈を形成しますが、多様な肩書きが書かれた名刺を経験や勘で管理・運用するのは非現実的です。しかし名刺管理ソフトやCRM・SFA・MAを個別に導入しても、使いにくく定着しない恐れがあります。

そこで導入したいのが、名刺管理・CRM・SFA・MA一体型のクラウド型ツール「ホットプロファイル」です。名刺のスキャンまたはCSVファイルの読み込みだけで安全なクラウド上に顧客データベースを作成し、営業履歴と関連付けて可視化・共有できます。自動名寄せにも対応し、顧客情報管理の手間がかかりません。

また検索性の高い顧客情報を活用し、メルマガ形式やOne To One形式のターゲティングメールを簡単に配信でき、営業パーソンがメールマーケティングに対応できるのも強みです。

名刺の肩書きを自動整理する「ホットプロファイル」

ホットプロファイルは企業ニュースや人事異動ニュースを自動収集し、社内人脈の情報を常に最新にアップデートできるのも利点です。企業属性（業種・従業員など）や各社ばらつきのある部署・役職のカテゴライズを自動付与します。

顧客ステータスや施策の実行状況を一画面で可視化できるため、戦術から施策実行・分析まで、組織的な営業活動を強力にサポートできるシステムです。

まとめ

取引先の情報は企業にとって重要な資産ですが、名刺の肩書きは多種多様で、収集した全ての名刺情報を一元管理するのは困難です。従業員各自が個別管理すると情報の重複や退職に伴う人脈の喪失なども起こるため、ツールによる一元管理が求められます。

イッツコムが提供する名刺管理・CRM・SFA・MA一体型のホットプロファイルなら、ひとつのツールで名刺情報を一元管理し、営業やメールマーケティングに無駄なく活用できるのが強みです。名刺情報の効率的な管理・運用をお求めなら、関連ツールもセット導入できるイッツコムにご相談ください。