テレワークの導入費用について解説！削減できる費用やネットワーク構築も紹介

「テレワークの導入費用について知りたい」「テレワークで削減できる費用について知りたい」などのお悩みはありませんか。会社以外の場所で仕事ができるテレワークですが、導入する際にはさまざまな費用がかかります。

これからの時代に必須ともいえるテレワークという働き方ですが、かかる費用や削減できる費用を知っておくと導入がスムーズです。そこでこの記事では、テレワークの導入について、かかる費用や削減できる費用、注意点などをそれぞれ紹介していきます。

テレワーク導入にかかる費用

こちらでは、テレワークの導入にかかる費用について解説します。端末代金やビジネスツールの利用料、通信回線料金など、テレワーク導入の際の費用についてそれぞれ紹介していきます。導入した後で想定以上の費用がかかり後悔するという事態を防ぐためにもしっかり理解しておきましょう。

端末代金

テレワークの導入には、まず社外で使用する端末代金がかかります。ノートパソコンやスマートフォンなど、仕事内容に応じて必要になる端末はさまざまです。

端末を支給してテレワークをする場合には、情報漏洩対策や紛失防止のためのセキュリティ対策と社員教育もしなくてはいけません。そのため、セキュリティ対策の費用などもかかることも覚えておきましょう。

ビジネスツール利用料

テレワークを行う際には、Web会議やチャットに利用するビジネスツールの費用もかかります。タイムカードの代わりとなる勤怠管理のシステムやスケジュール管理をするツールの導入も必要になるでしょう。

事前にどのようなビジネスツールを導入するのかを決めておくことで、かかる費用も把握できます。無駄な費用をかけないためにもツールは厳選しましょう。

通信回線料金

テレワークをする際には、通信回線の料金もかかります。会社負担と個人負担の線引きが難しい部分でもあるため、最初に決めておくことが大切です。仕事で利用している時間を割合で算出し手当で支給する、などとすると双方が納得できるでしょう。

また、社員宅に通信回線が通っていない場合には、回線の工事などが必要になるため、その工事費用もかかります。工事費用まで負担できないという場合は、モバイルWi-Fiを支給するという手もあります。

消耗品

テレワークで使用するボールペンや付箋、マジックなどの消耗品費も基本的には会社負担となります。消耗品は事前に会社に申請して受け取る、個人で購入し後日請求するなどの取り決めをしておくとよいでしょう。

水道光熱費

テレワークの際にかかる水道光熱費なども、経費として会社が負担する必要があります。特に電気代はテレワークにおいて必要不可欠なインフラです。個人での使用との区別が難しい水道光熱費ですが、業務時間で算出する、一定額の手当を出すなどの対応を考えましょう。

テレワーク導入によって削減できる費用

こちらでは、テレワーク導入によって削減できる費用について解説していきます。テレワーク導入にはさまざまな費用がかかりますが、逆に削減できる費用も大きいためトータルで利益に繋がるかを考えましょう。

具体例として、人材採用の費用やオフィスの維持費、交通費について紹介します。テレワークを導入すると、必ずしも会社の費用負担が増えるというわけではないことを理解してください。

人材採用の費用

テレワークを導入することによって、人材採用の費用を削減できます。面接や会社説明会などをリモート化することで、会議室のレンタル費用や交通費などを削減可能です。またテレワークを導入することで、社員のワークライフバランスの向上に繋がり離職者を減らせる効果もあります。

子育てや介護、その他の事情でライフスタイルの変わった社員は、テレワークであれば仕事を継続できる可能性があります。新しい人材の採用と育成には時間と費用がかかりますが、テレワークを導入することでそういった経費を抑えることができます。

オフィス維持費

テレワークではオフィスの使用規模や頻度が縮小されるため、その維持費も削減可能です。出社人数が減ることによってオフィスの省スペース化が可能で、その分賃貸料金なども削減できます。また、一部の部門を賃料の安い地方へ移転すれば、企業次第ではオフィスのコストカットが叶います。

テレワークによって社員の自宅でかかる経費は増えてしまいますが、その分オフィスの維持費を長期的に継続して削減できれば、大幅なコスト削減に繋がるでしょう。

交通費

テレワークでは出勤する必要がないため交通費を削減できます。出社勤務では距離に応じて車のガソリン代や電車代を会社負担としますが、テレワークでは基本的に交通費は支給不要です。テレワーク下にかかる社員経費を加味してもコスト削減となる可能性は高いでしょう。

テレワークのために自宅でネットワークを構築する方法

こちらでは、テレワークを導入する際に自宅でネットワークを構築する方法について解説します。外部持ち出し方式やリモートデスクトップ方式、クラウド方式でネットワークを構築する方法がメインの手法です。企業によってネットワーク構築の最適な方法は違うため、テレワークを導入するときのためにも、ぜひ参考にしてみてください。

外部持ち出し方式

まずは外部持ち出し方式でネットワークを構築する方法を紹介します。外部持ち出し方式とは、オフィスで使用しているパソコンを自宅に持ち帰りテレワークを行うことです。ただしデスクトップパソコンの場合、持ち出すことは現実的に難しいため、テレワークを行う端末にソフトをインストールして業務を行う手法もあります。

リモートデスクトップ方式

リモートデスクトップ方式とは、オフィスで使っているパソコンをテレワーク端末から遠隔操作して作業する方法です。導入は比較的容易で安価なうえ、普段から利用しているパソコンを使えるためスムーズに業務が進められる点がメリットです。ただし遠隔操作する会社のパソコンに電源が入っていないと操作できません。

クラウド方式

クラウド方式とは、クラウド型アプリを利用してテレワークを行う方法です。社員が所持している端末から、クラウド上の社内ファイルサーバーにアクセスして業務を進めます。

クラウドサービスを導入するだけで場所を選ばずに仕事ができるため、安定した環境下でテレワークを開始できます。導入も低コストに抑えられ、システムのメンテナンスは提供事業者が行うため、企業によっては負担がぐんと軽くなります。

テレワークの注意点は「情報漏洩」

テレワークを導入する際にもっとも留意すべきことは、情報漏洩に関わることです。どこでも仕事が行なえるという性質上、端末ののぞき見リスクや紛失リスクが発生します。

またセキュリティの脆弱なフリーWi-Fiなどで社内データにアクセスすると、悪意のある第三者の不正アクセスを許すことになり、ハッキングや情報盗難・情報漏洩の被害に遭う可能性があります。こういった被害を防止するためには、セキュリティの高い専用ネットワークを用意し、セキュリティに関するルールを社員に周知徹底させる必要があります。

テレワークの導入に欠かせないイッツコムのサービス

イッツコムでは、モバイル閉域接続やboxなどを提供しており、テレワークの導入と長期的な運営のサポートが可能です。テレワーク時の不安点であるセキュリティ対策も万全で、安心して業務にお使いいただけます。

モバイル閉域接続

モバイル閉域接続を利用することで、インターネットを経由しないセキュアなネットワークを構築し、安全な環境下でテレワークを行えます。

イッツコムが独自に構築した閉域網のため、インターネットから物理的に遮断され、第三者からは通信の存在自体を認知できない仕組みになっています。さらに、以下のような機能が存在します。

・専用SIMを端末に差し込むことでアクセスが可能
・登録した端末以外でのアクセス不可
・社外でも社内セキュリティポリシーが適用できる

アクセス権限を絞ることで、情報漏洩や不正アクセスのリスクを大きく減らせる点が特徴です。モバイル閉域接続を利用することで、テレワークの課題であるセキュリティ対策が容易に行えます。

box

boxは、高セキュアなクラウドストレージサービスです。boxを導入することで安全にファイルの管理や共有が可能になります。boxの特徴は以下の通りです。

・プロジェクト管理の簡素化
・優れたアクセス権限設定とログ管理
・マルチデバイス対応
・120種類を超えるファイル形式のドキュメントを表示
・ISMSの国際規格であるISO27001を取得

boxはそのセキュリティの高さから、英国の政府機関や米国の司法省などでも利用されている信頼性の高いツールです。

まとめ

テレワークの導入には、端末代金やビジネスツール利用料、光熱費負担など様々な経費がかかります。ただしテレワークを導入することで人材採用にかかる費用やオフィスの維持費、社員の交通費などの削減できる費用も発生するため、トータルで考えることが重要です。

テレワークは社外でそれぞれの社員が仕事をするため、セキュリティ対策を強化することは避けては通れません。イッツコムではモバイル閉域接続やboxを始めとして、テレワークに最適なサービスを展開しています。テレワークに関して気になることがあれば、イッツコムまでお気軽にお問い合わせください。