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リモートワークのデメリットとは?成功するクイックスタートの秘訣

コロナ禍の影響もあり、日本でも急速に浸透したリモートワークですが、「リモートワークを取り入れることで何が変わるのか」と疑問に思われている方もいるのではないでしょうか。出社の必要がないリモートワークはフレキシブルな働き方ができ、効率的に成果を上げられるというメリットがあります。

人によっては他の社員とのコミュニケーションが取りにくかったり、運動不足になったりするという部分もあるものの、基本的にはメリットのほうが大きいと言えます。

この記事では、リモートワークのメリットだけでなく、デメリットや注意点についてご紹介します。事前にデメリットを理解した上で導入することで、より効果的な運用ができるでしょう。

リモートワークのデメリットとは

リモートワークのデメリットとはなにか
メリットばかりに見えるリモートワークですが、オフィスに出勤せず仲間と顔を合わせないことによる弊害が起きることもあります。導入する場合は、社員が孤立してしまったり、生産性が落ちたりしないように管理することが大切です。ここでは、リモートワークのデメリットを解説します。

【関連記事】 リモートワークには注意点もある?快適に仕事をするためのポイント

寂しさを感じることがある

オフィスに出社する必要がないと、人によっては寂しさや孤独を感じることもあります。社内であれば、同僚や上司、部下と会話する機会は自然に多くなります。仕事上の話だけでなく、ニュースや天気に関すること、プライベートの話など雑談することもあるでしょう。

自宅やカフェなどで仕事をしていれば家族やお店の人と言葉を交わすこともあるかもしれませんが、出社した場合と比較すると少なくなりやすくなります。自分から積極的にコミュニケーションの機会を作っていかなければ、孤独になりやすい環境と言えるでしょう。

業務管理能力が重要になる

オフィスでは周囲に同じ会社の社員がいる状態で仕事をしています。そのため、勤務時間中に長時間の休憩を取ったり、仕事に集中しすぎて休憩を取るのを忘れてしまったりすることは少ないでしょう。

リモートワークは他の社員からの監視の目がないため、つい休憩しすぎたり、ダラダラと仕事をしてしまったりする恐れがあります。逆に、休まず作業して体調を崩してしまうこともあるでしょう。

「周囲に人がいる空間でないと集中できない」という人の場合は生産性が下がることにもなりかねません。リモートワークは従来の勤務形態よりも高い業務管理能力が必須となるでしょう。

コミュニケーション不足になりやすい

リモートワークは、メールやチャットツールなど文章を利用したやりとりが中心になることが多くなります。社内であれば、相談や質問などがあるときは相手の席へ行ったり、打ち合わせの場を設けたりして話せるでしょう。

顔を見て話したほうがニュアンスは伝わりやすく、うまく伝えられずに誤解を招くリスクは最小限にできます。しかし文面のみで判断しようとすると、意思疎通が正しく行われないケースもあります。場合によっては、メールでやりとりした内容を電話で確認するなど余計な手間が発生することもあるでしょう。

情報漏えいリスクが高まる

すべての社員がオフィス内で働くなら、オフィス内のデバイスでファイルの作成・共有をし、社外ネットワークへのファイル送信はオフィス側で管理可能です。

リモートワーク制度を導入すると、社外のデバイスでファイルをダウンロード・作成したり、そのまま社外ネットワークへファイル送信したりすることも増えます。コアオフィス側で管理しにくいところに社内情報が分散することで、情報漏えいリスクが高まるのは注意点です。

情報共有がしにくくなる

リモートワーク環境では各社員が離れた場所で仕事をするため、業務遂行に必要や情報・ファイルを共有しにくくなります。これによりチームワークに支障をきたしたり、取引先との情報共有が難しくなったりすることは懸念点です。

今さら聞けない「リモートワークとは?」


リモートワークという言葉自体は最近よく耳にするようになってきましたが、具体的にどのようなことを指すのかわからないという人もいるでしょう。また、ノマドワークや在宅勤務など類似したスタイルもあるため、違いを正しく理解しておくことが大切です。ここではリモートワークについて改めて解説します。

会社員が社外で働く形態のこと

リモートワークとは、会社員が自宅などオフィス以外の場所で遠隔に働く労働の形を指します。コロナ禍の影響だけでなく、通信環境の向上により場所を選ばず仕事ができるようになってきたことや、多様な働き方の選択肢のひとつとして需要があることから、リモートワークを導入する企業が増えてきています。

リモートワークを取り入れることで、社員は子育てや介護などと仕事を両立させられたり、地方に住みながら仕事をしたりすることもできます。プライベートを理由に離職せざるを得ない状況を防いだり、何らかの事情で出社が難しい優秀な人材を確保できたりするメリットも考えられるでしょう。

満員電車による疲労や電車やバスの待ち時間、交通機関の遅延による遅刻などもなくなるため社員の時間を有効活用できます。生産性を上げられるという点も、会社・社員の双方にとってメリットでしょう。

ノマドワークや在宅勤務との違い

ノマドワークとは、仕事をする場所を定めずにフレキシブルに働くことを指します。毎日出社するのではなく、カフェやコワーキングスペースなどでパソコンを使って仕事をするようなスタイルです。

フリーランスや会社員などにかかわらずオフィス以外の場所で働くことをノマドワークと呼びます。それに対して在宅勤務は、会社員が出社せずに自宅で仕事をすることです。

リモートワーク、ノマドワーク、在宅勤務は、働く場所が社内ではないという点が共通しています。ノマドワークという言葉はフリーランスにも会社員でも使われ、働く場所が定められていないのが特徴です。一方で、在宅勤務は会社員に対して使われる言葉で、働く場所は基本的に自分の家という違いがあります。

リモートワークの導入は増えている

最近では通信回線が整備され、どこにいてもパソコンで仕事ができる選択肢が広がりました。また働き方改革やコロナ禍の影響で、リモートワークを導入する企業は増加しています。

オンライン通話を利用した会議や簡単にやりとりができるチャットツールなど、オフィス以外で働くためのインターネットサービスの普及もそれを後押ししていると言えるでしょう。社内にいなくてもスムースに情報共有や伝達ができるようになってきています。

社員全員にリモートワークを認めている企業や、週に数回・数時間など業務の一部をリモートワークにしている企業など、運用方法はさまざまでしょう。独自のツールを使用したり、一定のルールを設けたりするなど、企業ごとに工夫している事例が見られます。

デメリットがあってもリモートワークを導入するメリットとは


職種にもよりますが、効率的に仕事を進められるリモートワークは、子育てや介護などで出社が困難な社員だけでなく、すべての社員にとってメリットがあります。週単位や月単位など部分的にでも制度を取り入れることで、働き方の選択肢も広がるでしょう。ここでは、リモートワークがもたらすメリットについて解説します。

時間を選ばずに働ける

リモートワークでフレックスタイムが適用されている場合は、働く時間を社員がある程度自分で決められます。「定時の9時~18時はオフィスにいなければならない」などの縛りがないため、子どもがいる社員は子どもの世話や家事に応じて仕事の時間を柔軟に設定しやすくなるでしょう。親の介護をしているケースなども同様です。

1日に必ず8時間仕事をしなければならないという決まりがなければ、自分の予定に合わせて労働時間を調整できます。コアタイムやフレキシブルタイムが設定されていれば、リモートワークをしている社員と連絡が取れる時間も十分確保できるでしょう。

場所を選ばずに働ける

オフィス以外の場所で働けるリモートワークの場合、自分が集中できる場所を選んで仕事ができるため生産性向上につながるというメリットもあります。業務によっては、自宅で集中した方がはかどるケースも多く見られます。また、カフェやコワーキングスペースなど、いつもと違う環境で仕事に取り組むのは、よい気分転換になることもあるでしょう。

自宅からオフィスまでが遠い場合も、自分にとって便利な場所で仕事をすることで通勤時間を省くことが可能です。リモートワークならば、台風や大雪などで電車が動かなくなった場合でも、自宅にいながら仕事を進められます。

人間関係のストレスを抱えにくい

リモートワークではオフィスの仲間と顔を合わせずに作業ができるため、人間関係のストレスが軽減されるという利点があります。もちろん業務上のやりとりは必要ですが、オフィスにいるときよりもコミュニケーションを取る時間は圧倒的に減ることから、業務そのものに集中しやすくなるでしょう。

オフィスで働いていると、苦手な同僚や上司、部下と話さなければいけないシーンがどうしても出てきます。リモートワークではそのような煩わしさがなく、「仕事は好きだが人間関係で悩んでいる」という社員の離職を防ぐ対策にもなり得るでしょう。

人材獲得競争で優位に立ちやすい

働き方改革によって導入が推奨されるリモートワークですが、コロナ禍の影響で一気に導入が加速し、大企業だけでなく中小企業でもリモートワーク対応が浸透しつつあります。

働き手の間では将来への不安から転職志向・副業志向が強くなっており、働き方・働きやすさに魅力のない企業は離職リスクが高くなりやすく、また人材を確保しにくいのは懸念点です。

企業はリモートワーク対応によって、社員にとって働きやすい環境を整備することが求められます。少子高齢化で人材獲得競争が過熱する中、居住地などにかかわらず優秀な人材を確保しやすくするためにも、リモートワークへの対応は重要です。

オフィス維持コストの削減ができる

リモートワーク制度を利用する社員が増えると、オフィス内のデスク利用率が下がるため、デスク・チェア・PCなどの執務環境がある程度不要になります。この変化によりオフィススペースの圧縮が可能で、実際にオフィスの縮小化を実現した企業は珍しくありません。

オフィス維持にかかる賃料・固定資産税・電気代などのコストを削減し、経営資源を有効活用しやすくなるのもリモートワークのメリットです。

会社全体の生産性がアップする

リモートワーク導入に当たっては離れた拠点間で業務遂行できる環境を整備するため、必然的にペーパーレス化やデータ活用が加速し、オンラインでコラボレーションできる仕組みも整備されていきます。この変化によりスピーディーで無駄のない業務遂行が可能になり、会社全体の生産性向上が期待できるのもメリットです。

緊急時でも業務がストップしない

コロナ禍における緊急事態宣言で多くの企業が経験したように、リモートワークは緊急時の事業継続性に効果的です。感染爆発・災害・テロなどで出社制限がかかった場合、リモートワークに対応していない企業は事業継続が困難になり、業績の急激な落ち込みや人材流出に見舞われる恐れがあります。

コロナ禍のような緊急事態は今後またいつ起こるとも限りません。事業継続性の維持という意味でもリモートワークの導入は重要です。

リモートワークのデメリットを回避しメリットを享受するには


リモートワークのメリットを享受するには、適切なICT環境の整備によりデメリットを払拭することが必須です。しかし環境整備にはコストがかかります。求職者や社員からすれば「条件次第でリモートワークを選択できること」だけでも魅力になるため、まずは必要十分なICT環境を整備し、できる範囲でリモートワーク制度を導入しましょう。

まずは始めてみる

リモートワーク制度を万全の状態で導入しようとすると、導入後のあらゆるリスクを加味した綿密な計画と制度整備が求められます。しかしコロナ禍の影響で早急なリモートワーク対応が求められる中、事前準備に時間をかけすぎるのは得策ではありません。

そこでおすすめなのはICTツール先行型のクイックスタートです。業務報告の方法など最低限のルールを明確化し、コミュニケーションツールやファイル共有システムを導入すれば、素早くリモートワーク制度をスタートできます。

コミュニケーションツールの導入

リモートワーク制度の大きな課題のひとつはコミュニケーション不足です。この課題を解決するには、使いやすいコミュニケーションツールの導入が求められます。

例えばビジネスチャットやグループウェア、Web会議システムです。テキストベースの情報共有だけではコミュニケーションに支障をきたしやすいので、Web会議システムによる「顔の見えるコミュニケーション」も取り入れましょう。

Web会議システム「Zoom」なら、ビジネスチャットや社内でのミーティングや懇親会だけでなく、オンライン面接やオンライン商談にも活用できます。

ファイル共有システムの導入

リモートワーク制度では情報共有のしにくさもネックです。この課題を解決するには、使いやすいファイル共有システムの導入が求められます。

自社内でファイルサーバーを運用管理する方法もありますが、よりリモートワーク環境に向いたシステムはクラウドストレージです。法人向けに開発された「Box」であれば、社外関係者を招待してリアルタイム共同編集にも対応できます。

通信環境の整備によるセキュリティ対策

リモートワーク環境では社外のデバイスからさまざまなWebサービスを利用します。ここで必須と言えるのがVPN環境の構築です。インターネットを経由せずに社内LANへアクセスし、インターネット接続の際は社内LANを経由することで、情報漏えいなどのセキュリティリスクを大幅に低減できます。

また、「外回りの営業担当者が出先でフリーWi-Fiを使う」などの状況もハイリスクです。安全なモバイルデータ通信サービスを用意し、信頼できないネットワークを利用しない仕組みを作りましょう。

リモートワークの安全なクイックスタートならイッツコム!


イッツコムが提供する「Zoom」「Box」「モバイル閉域接続」を導入すれば、コミュニケーション・コラボレーション・セキュリティの問題を一挙解決し、リモートワークに必要なICT環境の基盤が整います。いずれも簡単かつ低コストで導入でき、既存システムの大幅変更が必要ないことも利点です。

コミュニケーション問題を一挙解決 Zoom

リモートワーク環境では対面コミュニケーションの機会が減り、社員のモチベーションや生産性の低下につながるケースも少なくありません。

Web会議システム「Zoom」を活用すれば、ミーティング・会食・朝礼・商談など、あらゆる対面コミュニケーションの場をオンライン化できます。スマホやタブレットでも簡単にビデオチャットができる上、テキストチャット機能や画面共有機能も使えるので、コミュニケーション不足の解消や業務効率化に最適です。

有料版Zoomなら時間制限を気にすることなくグループミーティングができ、Zoomビデオウェビナー機能によるウェビナー開催にも対応するので、大規模な対面コミュニケーションのコスト削減・効率化というメリットも享受できます。

また、Zoomには気軽に会話ができる「Zoom chat」という機能も備わっています。有料版、無料版問わず利用でき、デバイスも選びません。ダイレクトチャットやグループチャット、ファイル共有などが可能で、リモートワークのデメリットでもあるコミュニケーション不足を解消できます。

クラウドで安全なファイル共有 box

メールやチャットによるファイル共有は容量制限があり、フォルダ構造によるファイル管理には対応できません。またファイルサーバーを構築・運用するには、機器調達費・電気代・メンテナンス費・セキュリティ対策費などさまざまなコストがかかります。

そこで導入したいのが、法人向けに開発されたクラウド型コンテンツマネジメントシステム「Box」です。有料版Boxは容量無制限で、あらゆるファイルを一元管理・共有できる上、タスクや業務フローのクラウド管理にも対応します。サーバーはサービス事業者が管理するため、ファイルサーバーのような管理費はかかりません。

米国政府が採用するほど高セキュアで、導入するだけで強力なセキュリティ対策になることも利点です。社外関係者を招待してリアルタイム共同編集もできる上、1,500以上のアプリと連携できるので、リモートワーク環境の基幹システムとしても活用できます。

安全なモバイルデータ通信なら モバイル閉域接続

ZoomやBoxは多機能・高性能でありながら、スマホやPCから専用アプリを通じて簡単に利用できます。リモートワークのクイックスタートに最適な組み合わせですが、通信環境の標準化やセキュリティ対策に懸念は残ります。

そこで導入したいのが、VPNの仕組みを利用した安全なモバイルデータ通信サービス「モバイル閉域接続」です。モバイル閉域接続はスマホやPCに挿入する専用SIMのみで経路判別するので、面倒なVPN設定が必要ありません。

さらにモバイル閉域接続のみでデータ通信ができるため、出先でフリーWi-Fiを利用する必要はなく、リモートワーカーの安全な通信環境を一括整備できます。複数SIMで通信容量をシェアする「シェアプラン」も利用でき、通信コストの無駄が生じにくいのも利点です。

まとめ


オフィスに行かなくても仕事ができるリモートワークは、社員の満足度を高めたり、柔軟な働き方を推進したりするために効果的です。定着させられれば、生産性向上や離職率の低下、天候不良や災害時なども混乱せずに仕事ができるなど、メリットはたくさんあります。

安全なリモートワークの運用・管理には専用のサービスの利用がおすすめです。企業で今後リモートワークを導入したいとお考えの方は、ぜひイッツコムにご相談ください。