スマートロックのデメリットは？メリットを生かす管理機能と機種選び

スマートロックは合鍵の受け渡しが不要になるなどメリットもある一方、導入・運用に当たってはいくつかのデメリットや注意点もあります。シェアスペースなどへのスマートロック導入を検討しており、対策や機種の選び方を知りたい方もいるのではないでしょうか。

スマートロックはシェアスペースの無人運営を叶えますが、法人利用であれば管理システムとの連携が重要です。そこでこの記事では、スマートロックのデメリット・メリットや施設に合った選び方について紹介します。

活用シーンが広がるスマートロックとは？

スマートロックとは、ドアの鍵部分に専用の機器を設置して、スマホなどで鍵の施解錠ができるシステムです。物理的な鍵に代わってスマホやICカードなどを認証ツール（スマートキー）として利用し、機器本体がサムターンを回すことで、自動的に施解錠ができます。

従来の錠前に比べて利便性や防犯性が高く、既存のドアに後付けすることが可能です。スマートホーム化の一環として導入される他、24時間無人運営の民泊やシェアオフィスなどにも必須といえるシステムで、さまざまな施設で活用が広がっています。

【関連記事：スマートロックとは？導入メリット・注意点やおすすめの選び方を解説】

スマートロックのデメリットや注意点

スマートロックを導入する際、初期費用・ランニングコストをよく検討することが大切です。サムターンやドアの形状によっては取付不可の機種もあり、運用中には想定外の電池切れやオートロック機能による締め出し、通信問題による誤作動なども起こり得ます。

初期費用・ランニングコストが発生

スマートロックはECサイトやメーカーから本体を購入して、サムターンに取り付けて利用します。購入費用は機種によって異なりますが、おおよそ1万〜10万円程度です。

その他の初期費用として、機器本体の取付工事費、ランニングコストとしてクラウドサービスの月額利用料金がかかる機種もあります。また、基本的にスマートロック本体は電池式のため、定期的に電池交換が必要です。

設置台数が多いとボリュームディスカウントを受けられる場合もありますが、費用負担についてはよく検討しましょう。

サムターンやドアの形状によっては取付不可

スマートロックは機種によって対応するサムターンの形状などが異なり、機器本体とサムターンの組み合わせによっては取り付けられない場合があります。基本的に以下のようなケースは取り付けられない機種が多いでしょう。

・サムターンの形状が特殊（つまみ部分が四角形や円形など）
・ドアノブとサムターンが一体型
・サムターンとドア枠の距離が近く、機器本体を取り付けられるスペースがない

また、引き戸や強化ガラス扉など、ドアの種類・形状によって対応機種が限られることもあります。

想定外の電池切れ

スマートロック本体は基本的に電池で稼働するため、電池切れになると施解錠の操作ができません。電気切れに気付かず、「なぜかドアが開かなくなった」というトラブルもあり得るでしょう。

とはいえ、電池残量が少なくなったことを機器本体の点灯やアプリへの通知により知らせる、アラート機能を搭載した機種も一般的です。トラブル時を想定し、機器本体の取付時に鍵穴を残しておくこともできます。

また、スマホを認証ツールとする機種の場合、スマホが電池切れになると鍵を開けられません。スマートロック導入時には電池切れの対策も考えておきましょう。

オートロック機能による締め出しリスク

スマートロックはスマホなどを解錠ツールとして利用しますが、施錠に関してはオートロック機能を利用する機種が一般的です。このためユーザーの不注意で室外に締め出される場合があります。

例えば解錠ツールとなるスマホを部屋の中に置き忘れて室外に出てしまうと、そのまま自動的に施錠され、自力では再入室できません。解錠方法によっては締め出しのリスクがあるため、遠隔解錠に対応している機種を選ぶなどの対策も検討しましょう。

通信問題による誤動作

スマートロックはハンズフリー解錠に対応する機種もありますが、この機能は適切に働かない場合もあります。

例えば、GPSにより登録済みスマホの位置情報を読み取り、スマートロックに近付くと自動的に解錠する機種です。このタイプの機種は、集合住宅のどの階数にいるのか判定できず解錠できなかったり、室内にいるのに解錠されてしまったりする場合があります。

また、施解錠時にWi-FiやBluetoothで通信する機種も一般的です。ドア付近の通信環境によっては、動作が不安定になることもあるでしょう。

スマートロックのメリット

スマートロックを導入する大きなメリットは、物理鍵を使わずにドアの施解錠ができることです。管理システムと組み合わせることで、解錠権限の詳細管理や正確な入退室管理、セキュリティリスクの軽減にも役立ちます。

物理鍵の作成が不要

スマートロックは物理鍵を使わずにスマホやICカードで入室でき、オートロック機能により自動で施錠されます。一部の機種では遠隔で施錠確認も可能で、不正侵入の防止に役立ちます。物理的な合鍵の作成や受け渡しも不要で、スマホアプリや管理ポータルから遠隔でスマートキーを送信できます。

システムによっては解錠可能なユーザー・エリア・有効期限などの詳細なアクセス制限が可能で、従業員・ゲスト・清掃員などに対して権限に応じた柔軟な管理が実現します。

入退室管理が容易

スマートロックを導入すると入退室管理が容易になることもメリットです。誰がどのスマートロックをいつ解錠したかを、クラウド上に自動的かつ正確に記録し、入退室の履歴はスマホアプリや管理ポータルから確認できます。

オフィスなら打刻の漏れ・改ざんの防止に役立つでしょう。民泊やシェアオフィスなら施設の利用状況をリアルタイムに確認でき、チェックイン・チェックアウトの管理も容易になります。

セキュリティリスクの低減

物理鍵は、紛失や盗難、未返却、無断複製による不正侵入のリスクがあります。防犯性能の高いディンプルキーでもこのリスクは排除できません。汚れや摩耗で使えなくなることあり得ます。

この点スマートロックなら、パスワードの変更や時限キーの発行など複数の方法で不正侵入を防止できます。物理鍵の紛失に伴う追加費用やセキュリティ対策費を抑えられることもポイントです。

施設に合ったスマートロックの選び方

スマートロックは解錠方法によって利便性や防犯性が変わります。取付方法は3種類ありますが、法人利用ならシリンダー交換タイプか穴開け工事タイプがおすすめです。施設管理の効率に関わる管理システムとの組み合わせも十分に検討しましょう。

スマートロックの解錠方法で選ぶ

スマートロックは機種によって対応する解錠方法が異なります。主な解錠ツールは以下のようなものです。

・スマホ：専用アプリで解錠、GPSやBluetoothでハンズフリー解錠
・ICカード：社員証や交通系ICカードで解錠
・リモコン：専用リモコンキーで解錠
・暗証番号（テンキー）：ドアのキーパッドで解錠
・生体認証：指紋認証や顔認証で解錠

複数の解錠方法に対応する機種もあります。設置場所に応じて、利便性・防犯性の高い機種を選びましょう。

スマートロック本体の取付方法で選ぶ

スマートロック本体の取付方法は以下3つのタイプに分かれます。

・両面テープで貼り付けるタイプ：取り外しが容易で一般家屋では便利だが、レンタルスペースなどではセキュリティに懸念がある
・シリンダーごと交換するタイプ：穴開け不要でしっかり固定でき、賃貸物件でも導入可能な場合がある
・穴開け工事が必要なタイプ：確実に固定でき高度なセキュリティが求められる場所に向いている一方、工事費用がかかり、賃貸物件では基本的に導入不可

民泊やシェアオフィスの場合、賃貸物件ならシリンダー交換タイプがおすすめです。自社所有物件なら穴開け工事タイプも選択肢に入るでしょう。

連携できる管理機能で選ぶ

スマートロックを民泊やシェアオフィスなどに導入する場合、各種管理システムと組み合わせて運用します。スマートロックと連携できる主な管理機能は以下の通りです。

・入退室管理
・予約管理
・入金・決済管理
・売上管理
・顧客管理
・解錠管理（遠隔解錠）

システムによっては、監視カメラなど関連するIoT機器を一括管理することも可能です。機種によって連携できる管理機能は異なるため、必要な機能によって機種の選択肢は絞られるでしょう。

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各種IoT機器との連携も可能で、鍵と連動した動画撮影や空調管理ができます。ホテル管理システム（PMS）と連携することで、施設予約から時限キーの配布まで自動化でき、24時間営業の省力化も実現します。対応するスマートロックは穴開け工事不要で、スムーズに導入できることも魅力です。

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30分単位や1時間単位でビジター利用をするシェアスペースの場合、施設予約からスマートロック解錠までをスムーズに行える管理システムが有利です。

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まとめ

スマートロックを導入すると、物理鍵の管理が不要になり合鍵を遠隔で受け渡しできるなど、さまざまなメリットを享受できます。一方でオートロック機能による締め出しリスクなどの注意点もあり、特に24時間無人運営の店舗であれば、入退室管理や遠隔解錠など各種管理システムとの連携が重要です。法人利用なら、「連携できる管理システムで選ぶ」という視点も持ちましょう。

イッツコムは「Connected Portal（コネクティッドポータル）」や「Connected Space Share（コネクティッドスペースシェア）」により、会員利用・ビジター利用どちらの運営形態でも、効率的な遠隔管理をサポートできます。

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