テレワークにおすすめの場所は？作業場所別のメリット・デメリットを紹介

アメリカ発祥のテレワークは、企業と従業員の双方がメリットを実感できる働き方です。作業する場所によって3つの勤務体系に分かれますが、どのような方法を選べばいいかわからないという方もいるのではないでしょうか。

そこでこの記事では、代表的な作業場所である自宅、カフェ、コワーキングスペースのメリットとデメリットについて詳しくご紹介します。実際にテレワークを導入した3社の事例を知れば、導入後の具体的なビジョンが見えてきます。テレワークを導入する予定の方は、ぜひ参考にしてみてください。

テレワークとは？

テレワークとはアメリカで生まれた新しい働き方を意味する言葉で、「tere（遠方）」「work（働く・仕事）」という2つの言葉を組み合わせた造語です。ICT（情報伝達技術）を活用した勤務体系で、具体的には以下の3種類があります。

・自宅勤務
・モバイルワーク
・施設利用型勤務

自宅勤務では、従業員が自宅で業務に携われます。子育てや介護をしている方だけでなく、ケガで長距離の移動ができないといったケースでも活用できる方法です。

モバイルワークは特定の場所に縛られずに働く方法で、取引先まで移動するタクシーや電車のなか、空き時間に立ち寄ったカフェなどさまざまな選択肢があります。営業職のように移動が多い職種に向いている方法といえるでしょう。

施設利用型は、サテライトオフィスやコワーキングスペースといった企業が推奨する施設内で業務を行う方法です。雇用数の増加や業務効率化につながるメリットがあり、コスト削減や災害時の備えにも効果が期待できるでしょう。

【自宅】作業のメリット・デメリット

自宅利用型のテレワークは、子育てや介護に忙しい方にとって魅力的な方法です。ライフステージの変化を理由に退職しようか悩んでいる方にとっては、自宅で仕事ができるというだけで精神的な負担が減るでしょう。一方、デメリットもしっかりと理解しなければなりません。ここでは、自宅勤務のメリットとデメリットをご紹介します。

メリット

自宅利用型テレワークで感じられるメリットは以下のとおりです。

・通勤に必要な時間を有効活用できる
・企業側が交通費のコストを削減できる
・育児や介護と両立しやすい

出社の必要がないので、通勤に必要な時間とお金を節約できます。交通費の負担は0円になるため、企業側のコスト削減にも効果的です。体力的な負担も軽減でき、また、本来通勤している時間を有効活用できます。

長時間自宅を空けられない状況にある場合でも、自宅勤務であればほかの従業員と同様に業務を進められます。家族としての仕事と従業員としての業務を両立できる点は、自宅利用型テレワークならではのメリットです。

デメリット

プライベートな空間である自宅で業務を続けると、仕事との境界線があいまいになる恐れがあります。勤怠管理システムを整えにくく、一時的に業務から離れたり作業を中断したりする場面が多くなってしまうためです。

たとえば、育児中の従業員が自宅利用型テレワークを行う場合、子どもの様子を観察しながら業務を進めることになります。何か突発的なトラブルがあれば、一時的に業務を離れることもあるでしょう。

環境を整えやすい一方、業務の進捗が大幅に遅れるリスクがあります。仕事とプライベートを切り替えるタイミングが明確に存在しないため、プライベートに仕事をもちこんでいると感じる方もいるかもしれません。

【カフェ】作業のメリット・デメリット

モバイルワークでは、それぞれの従業員の都合に合わせて業務を進められます。カフェでパソコンを開いたり電話をしたりといった光景を見たことがある方もいるでしょう。

業務内容によっては、カフェだけでなくタクシーや電車のなかでも作業に打ち込めます。ここでは、モバイルワークのメリットとデメリットをおさえておきましょう。

メリット

カフェを利用したテレワークには、自宅勤務よりも集中しやすいというメリットがあります。残った家事やテレビなど気を散らす要素がなく、目の前の業務以外に興味を引かれるものが少ないためです。

自宅勤務では好きな音楽を聞きながら業務を行うケースもありますが、カフェの場合はゆったりとしたBGMが流れていることがほとんどでしょう。耳から入る情報が少なくなると作業にも集中しやすくなります。

また、カフェ特有の雰囲気でモチベーションがアップする点もメリットのひとつです。カフェで仕事をしているという緊張感をもつことで、効率が上がる効果も期待できます。

デメリット

カフェは、自宅やコワーキングスペースのように自由に利用できる場所ではありません。あくまでも飲食を目的としたスペースなので、業務を行うためだけに入店できない点には注意しましょう。

利用者の少ない時間帯であれば長時間作業を行っても許容されるかもしれませんが、長くても2時間~4時間が一般的なマナーです。あまりに長すぎるとほかの利用者に迷惑をかけるので、常識的な範囲で作業すべき場所といえるでしょう。

また、毎日のように利用すると出費がかさむ点にも注意が必要です。1回あたりの費用は数百円と安価ですが、利用回数が増えれば月単位のコストが高くなります。店によってはにぎやかで集中できない場合もあるため、場所選びも重要な要素です。

【コワーキングスペース】作業のメリット・デメリット

コワーキングスペースは、テレワークで作業を行う方を対象に設けられた施設です。主に都市部にあり、多くの場合、月会費を支払えば自由に利用できる仕組みになっています。

企業単位で契約すれば、企業側のコスト削減につなげることも可能です。ここでは、コワーキングスペースで業務を行う際のメリットとデメリットをご紹介します。

メリット

自宅やオフィス以外の場所で仕事がしたいテレワークやフリーランスの方に向けて設置されているのがコワーキングスペースです。一般的に、施設内には以下のような設備があります。

・パソコンデスクとチェア
・電話ブース
・ミーティングスペース
・コピー複合機
・電源
・貸出用パソコン

実際の内容は施設により異なりますが、業務に必要な最低限の設備は無料で利用可能です。オフィスと同じような環境で働けるので、自宅やカフェでの作業が苦手という方にも適しています。

サテライトオフィスのように企業単位で導入するものでなければ、社外の方と交流する機会もあるでしょう。お互いが業務を目的としているため、モチベーションのアップにも効果的です。

デメリット

ほかの企業に勤める従業員と影響し合えるのがメリットである反面、周囲の視線が気になって集中できないと感じる恐れがあります。個室ブースのある施設なら安心ですが、オープンスペースよりも数が少ない点に注意しましょう。

コワーキングスペースの利用を検討中の方は、あらかじめ集中して作業できる場所を探しておくと安心です。設備の内容はもちろん、施設自体の広さ、デスクの大きさ、移動しやすさといったポイントをチェックするとよいでしょう。

また、企業の機密情報を扱う方にとっては、セキュリティ面の不安があります。会社と同じ設備ではないため、情報漏えいのリスクがある点はデメリットです。フリーWi-Fiのようなシステムにもじゅうぶん注意すべきでしょう。

テレワークの場所が決まっている企業も

テレワークにはさまざまな取り組み方があり、導入する経緯や場所、結果は企業によって異なります。現在テレワークの導入を検討している方は、過去の事例を参考にするとどのように取り組むべきか見えてくるでしょう。ここでは、実際にテレワークを導入した3つの会社の目的や結果をご紹介します。

食品会社のC社の事例

食品会社のC社は、2009年からテレワークを導入しています。主な目的は以下の4つです。

・育児期従業員の利用
・管理職の利用
・ワークライフバランスの向上
・経営効率・生産性向上

オフィス勤務に縛られない働き方を実現するため、勤務体系に自宅勤務の選択肢を加えました。仕事よりも従業員のプライベートを充実させるべきであるという考えから、あえて「ライフワークバランス」という言葉を用いている点もC社の特徴です。

管理者を含む大規模な取り組みを導入した結果、テレワークの利用者は年々増加しています。2014年度時点では49人、翌年2015年度には98人を記録しました。通勤時間を減らすことで、プライベート時間を充実させた事例といえるでしょう。

情報通信会社：P社の事例

情報通信業を行うP社 は、2014年のトライアルを経て翌年7月にテレワークを本格導入しました。選択肢として設けたのは、自宅勤務とサテライトオフィスです。以下を目的に取り組みを進めています。

・育児期従業員の利用
・介護期従業員の利用
・管理職の利用
・ワークライフバランスの向上
・優秀な人材の確保・雇用継続
・経営効率・生産性向上
・グローバル化への対応

情報通信という業種の強みを活かし、自社でICTツールを開発した点が特徴です。当初は顧客に向けた開発でしたが、それをテレワークに活用することで業務を効率化し、従業員の満足度にもつながっています。個人が業務しやすい場所を選ぶことで、自立性の向上にも効果を発揮した事例です。

技術会社：N社の事例

学術研究・技術サービス業を行うN社は、2011年にテレワークのトライアルをし、2012年に本格導入しました。目的としたのは以下の項目です。

・育児期従業員の利用
・介護期従業員の利用
・管理職の利用
・ワークライフバランスの向上
・優秀な人材の確保・雇用継続
・経営効率・生産性向上
・高齢者の継続雇用
・女性の活躍推進
・BCP対応

自宅勤務に加え、企業が契約したコワーキングスペースも選択できます。フルタイムだけでなく、1日4時間（半日）勤務が可能な点が特徴です。契約社員も利用できるため、人材の確保や離職率低下につながった事例といえるでしょう。

まとめ

テレワークは、働き方改革を進めるうえで重要視されている取り組みです。自宅、カフェ、コワーキングスペースといった複数の選択肢から働く場所を選べますが、作業効率を上げるためにはメリットとデメリットを理解する必要があります。

業務内容や作業場所を問わず、機密性やセキュリティ面に注意を払うことも大切です。企業全体が安心して利用できるよう心がけましょう。テレワークの導入を検討中の方やセキュリティに関する不安がある方は、ぜひイッツコムまでご相談ください。