デジタルサイネージはサイズ選びが重要！サイズについて解説

デジタルサイネージを導入する際はサイズ選びが重要

デジタルサイネージの普及により、多くの企業が広告に限らず様々な映像コンテンツを効果的に利用出来るようになりました。交通機関、公共施設だけではなく百貨店や飲食店、病院などでデジタルサイネージが導入されています。

しかし、急速な普及の影で選定を誤り、思ったような効果が得にくくなっている場合も少なくありません。例えば情報案内として設置する場合、小さいサイズでは視認性が悪く、効果的と言えません。商品を紹介する状況では、大きすぎると邪魔になる可能性も高まります。

つまり、最適な効果を得るためには利用目的を明確にした上でデジタルサイネージのサイズに着目する必要があるのです。利用する場面を明確にできれば、その場面に応じた適切なサイズを選ぶことが可能となります。

この記事はデジタルサイネージのサイズ選定に必要なチェック項目と、何故サイズが重要とされるかを解説していきます。

デジタルサイネージのサイズ選びにおけるチェック項目

デジタルサイネージのサイズは画面の大きさになり、インチ数で表記することがほとんどです。例えばスマートフォンやタブレットの画面サイズは6～10インチなどの大きさになり、駅で見かける大型サイネージは50～70インチほどとなっています。

これらは利用目的が違い、必要に応じた適切なサイズを使っているケースが多くなっています。サイズの他、効果に影響を及ぼす項目を以下で解説していきます。

解像度

解像度とは、画面に表示できる画素の密度を指します。画面は小さな点で構成されており、この解像度が高いものほどより大きな画像を綺麗に映し出すことが可能です。

ただし、解像度に合ったコンテンツでなくては綺麗な映像は表示出来ません。高解像度のディスプレイに低画質のコンテンツは映像が荒くなり、低解像度のディスプレイに高画質のコンテンツでも最適な映像は表示されません。

最適な解像度に合わせた最適なコンテンツで、最良の画質が表示されるようになっています。

縦と横の比率

縦横比と呼ばれ、画面の対角を表す長さとなります。スタンダードなサイズの「4:3」、ワイドサイズとなる「16:9」の2種類が一般的です。現在ではワイドサイズの「16:9」が主流となっています。

同じインチサイズであっても、画面の対角を表す尺度なので大きさが違う場合に注意が必要です。もっとも、スタンダードの「4:3」に関しては古いPCモニターやアナログテレビに多く使われていたため、最近ではあまり見かけなくなっています。

設置場所

設置場所は非常に重要で、どこにどのような目的で設置するかを想定しておく必要があります。場所によっては導線が悪く、全く人の目に触れることなく思ったような効果が得られないパターンが考えられます。

設置場所によってはターゲットも大きく変わる場合があり、事前準備として設置場所の精査は非常に大切です。また、広告を見せることだけではなく安全面にも配慮する必要があります。不安定な場所や、落下の危険性がない所で安全に効果を上げるのが最良です。

利用目的

設置場所と同じく、どのような利用目的で導入するのかを明確にする必要があります。目的を明確にすると、コンテンツと用途、ターゲットとのミスマッチを減らすことが可能です。商品紹介をするのか、回遊性を高める案内板なのか、集客を見込んだ看板として活用するのかなど、利用目的によってサイズが大きく異なってきます。

設置場所も重要となりますが、利用目的によりおおよそのサイズは決まるので、非常に重要な要素と言えます。

ベゼル幅

ベゼルとは、枠や額縁を意味します。デジタルサイネージもディスプレイであり、表示される画面を保護する枠があります。

このベゼル幅を狭く（狭額縁化）することで、スマートさや画面の迫力を増大させる効果があります。より効果的に見せたい場合などは、ベゼル幅が狭い薄型ベゼルやベゼルレスデザインのものを選ぶことが重要です。また、複数のディスプレイを連結する場合などは、ベゼル幅が広いと目立ってしまうデメリットもあります。

カンデラ

カンデラとは画面の明るさの単位(cd/㎡)で、一般的には「輝度」という言葉で表します。屋内に設置する場合は350～1,000cd/㎡の値で選び、屋外に設置する場合は1,200cd/㎡以上無いと太陽の光に負けて画面が見えづらくなります。

屋内であっても明るい環境にある場合、相対的に見て画面輝度を決めなくてはなりません。屋内であまり明るすぎるディスプレイを設置すると目がチカチカしてしまい、見ている人に不快感を与える恐れもあります。

放送方式

日本ではNTSC方式という信号方式を採用しており、EUはPAL方式、他にSECAM方式とそれぞれ走査線の本数が違うものが採用されています。これらは１秒間に表示される画面数が違い、フレーム数と呼ばれています。

このフレーム数の差に対応しているか、という部分も重要です。単純にフレーム数が多いとよりなめらかな動画を表示することが出来ます。選定するデジタルサイネージによってはNTSC圏ハイビジョンと同じフレーム数のみ対応するものもあります。

デジタルサイネージのサイズを活かすことが重要

デジタルサイネージは非常に効果的な伝達手段ですが、サイズを上手く活かしきれていないと効果も今ひとつのものとなってしまいます。

ただインパクト重視で大きさを求めても、場所に合っていなければ邪魔になります。逆に視認性が必要な状況でサイズが小さいと、見づらい上に気付かれにくいケースも考えられます。このサイズを活かすためのポイントを５つに分けてご紹介します。

情報を分かりやすく伝えることが大事

駅であれば広告表示の他に、移動に関連した交通情報や天気などリアルタイムで知りたい情報が定期的に表示されます。店舗屋外であれば、その店舗の雰囲気に合った動画を活用してイメージアップを図ることや、魅力的な商品の紹介で誘導が行なうことが可能です。

どういった情報を伝えるのか、どのようなターゲットを想定しているかによって情報の内容が変わるため、事前にリサーチを行い訴求ポイントの固定をしておく必要が出てきます。ターゲットと伝えたい情報が合えば、かゆいところに手が届く情報伝達が可能になります。

状況に合った情報提供が売り上げなどに影響

飲食店であればモーニング、ランチ、ディナータイムでコンテンツが変化する事例があります。他にもクリスマスや花火大会など周辺の地域イベントに合わせた映像、関連商品への購買意欲を高める誘導などもあります。

紫外線や花粉情報などもリンクする商品を扱うことで、潜在的に求めている顧客へダイレクトに情報を提供することが可能です。時間帯や曜日、天気や気温など変化に柔軟に対応することが出来れば、雨の日限定やレディースデー、様々なタイミングで売上に直結する動きを導く可能性が高まります。

目を引く演出ができるかもポイント

スーパーなどでは商品を買う目的で来店しているので、小型のデジタルサイネージであっても注視することはあまり多くはありません。そのため、ナレーションや効果音を使ったコンテンツで印象に残るような演出を見せる事があります。

例えば、焼き肉の特売日に合わせた焼き肉の美味しそうな音とナレーションにより、焼き肉用の肉だけではなく焼肉のタレも売れるなど相乗効果を導くことが可能です。ターゲットに合わせ、目を引く演出が成功すると売上に直結しやすくなります。

緊急時・災害時に情報提供できるかがポイント

緊急時や災害が起きた際、リアルタイムで知りたい情報の提供や避難誘導が行えるかどうかは非常に重要なポイントです。音声案内だけでは聴覚障害の方への配慮は不完全であり、避難経路も言葉だけでは伝わり切らない可能性もあります。

また、東京都では災害情報の発信体制を強化しており、デジタルサイネージを利用したLアラートの運用開始も発表しています。実際には提供されるデータ形式の違いなど、扱いにくい部分や課題が多い状況です。しかし、このような視点も今後重要視されるでしょう。

静止画と動画のどちらを流すかが重要

デジタルサイネージは主に動画での導入を想定されることが多いですが、状況によっては静止画も効果的な場合があります。

予算の都合などもありますが、ポスターのように一枚の画像で表現する場合は静止画が有効です。また、静止画の方が画質に優れている面もあり、宝石店のように視覚効果が重要な店舗やより綺麗に見せたい場面で静止画を利用すると有効です。動画、静止画でそれぞれにメリット・デメリットがあります。

途中まで動画を流し、より鮮明に見せたい部分で静止画に切り替えるという方法もあるため、それぞれの利点を理解した上で活用するとより効果的です。

デジタルサイネージのサイズ選びは業者に相談するのがおすすめ

ここまでデジタルサイネージの導入に関して解説をしてきましたが、初めての導入に関しては専門の業者に相談するのが一番おすすめです。

上記で挙げた内容を網羅しているイッツ・コミュニケーションズ株式会社（イッツコム）では、導入から運用まで全てを一貫して行えるので、柔軟に導入時の要望にお応えすることが可能です。使用する場所に合うものを計画的に作成し、ケーブルテレビを扱う事業者の特性から様々な業界の知見がイッツコムの強みです。

導入実績も非常に幅広い事例を手掛けてきておりますので、初めての導入をするにあたっても安心してお任せください。

まとめ

急速に広がりを見せるデジタルサイネージですが、導入に当たっては注意すべき点が多くあります。特にサイズの選定に関しては効果が大きく左右されるため、状況や利用目的、設置場所などを決めた上で導入を進める必要があります。

また、ターゲットの調査やコンテンツ作成なども視野に入れると労力は非常に大きく、全て１から導入するのはあまり効率的ではありません。より効果的な導入を目的とするなら専門家に依頼し、知見を得た上で独自の方向性を築き上げて行くと失敗する可能性は格段に下げる事が可能になるでしょう。