企業向けWi-Fi導入のメリットと注意点｜セキュリティ対策も解説

オフィスや店舗にWi-Fiを導入する企業は一般化していますが、電波によるデータ伝送のセキュリティリスクの高さが問題視されるケースは珍しくありません。特に中小企業では、家電量販店で購入したルーターを「とりあえず設置」した結果、接続端末数の増加や通信量の増大により通信速度が極端に低下したり、接続が切れたりすることもあります。

Wi-Fiの導入効果や懸念点、無線LAN機器のセキュリティ機能やWi-Fiサービスの選び方を知ることで、安全かつ快適なWi-Fi環境の構築を具体的に検討できます。従業員や来客にとって使いやすく高セキュアなWi-Fi環境を整備しましょう。

本記事では、Wi-Fi導入のメリット・注意点・ポイントやセキュリティ対策について紹介します。

企業がWi-Fiを導入するメリット

業務用デバイスの多様化やフリーWi-Fiの需要拡大を受け、オフィスや店舗にWi-Fiを導入する企業は一般化しています。では、企業にとってWi-Fiはどのような導入効果を生むのでしょうか。企業がWi-Fiを導入するメリットを5つに分けて解説します。

配線を効率化できる

Wi-Fiを導入するとデバイスまでLANケーブルを配線する必要がなくなります。「Wi-Fiルーター」や「Wi-Fiアクセスポイント」が電波の基地局になるので、無線LAN機器に電源ケーブルやLANケーブルを接続するだけです。配線が効率化できることで、オフィスや店舗のレイアウトを自由に変えられるようになり、美観を損ねることもありません。

• Wi-Fiルーター：ネットワークの経路探索・データ伝送機能と基地局の機能が一体型になった無線LAN機器
• Wi-Fiアクセスポイント：基地局の機能に特化した無線LAN機器。ルーターとLANケーブルで接続する

PC以外のデバイスも業務利用できる

有線LAN環境はLANケーブルでデバイスを接続するので、LANポートのあるデバイスしかネットワークに接続できません。この環境で業務利用できるデバイスは基本的にPCに限られますが、Wi-Fi環境ならWi-Fi機能のある全てのデバイスを業務利用できます。

タブレットやスマホも業務利用できるようになり、オフィスや店舗のICT（情報通信技術）活用の幅が広がるのもメリットです。

フリーアドレスを実現できる

Wi-Fi環境はLANケーブルの配線に依存しないので、オフィス内でフリーアドレスを実現できます。従業員は固定的なデスクに縛られることなく、Wi-Fiエリア内の好きな場所で仕事ができるのもメリットです。社内コミュニケーションの活発化や、会議室へのノートPC・タブレット持ち込みによる業務効率化など、さまざまな効果が期待できます。

フリーWi-Fiによる集客効果

法人用Wi-FiルーターやWi-Fiアクセスポイントには「ゲストWi-Fi」の設定機能があり、従業員用と来客用のネットワークを分離できます。来客用に無料のWi-Fi（フリーWi-Fi）を提供することで、快適な通信環境を整備できます。

特に店舗運営では、消費者が店舗選びの際に「フリーWi-Fiが使えること」を重視する傾向があり、無料で好きなだけインターネット利用できることで滞在時間が長くなり、客単価や売り上げの向上につながります。また、「来客用の通信環境整備に積極的な企業」として企業イメージの向上も期待できます。

【関連記事：企業向けWi-Fiとはどんなもの？高速・安定・快適な通信環境を実現しよう】

企業用Wi-Fiと家庭用の決定的な違い

企業用Wi-Fiは、単なるインターネット接続手段ではなく、業務システムへのアクセス、クラウドサービスの利用、社内コミュニケーションツールの運用など、企業活動の基盤インフラとして機能します。家庭用機器との主な違いを理解しておくことで、適切な機器選定が可能になります。

同時接続台数と通信の安定性

家庭用ルーターは10〜20台程度の同時接続を想定していますが、企業用アクセスポイントは50台から100台以上に対応します。従業員20名規模の企業でも、スマホとPCで40台、来客や会議室ディスプレイ、プリンターを含めると60〜70台の同時接続が発生します。

さらに重要なのは、企業用機器が持つ通信の優先度制御機能です。家庭用の「ベストエフォート型」では全ての通信を平等に扱いますが、企業用機器はWeb会議やVPN通信など業務上重要な通信を優先的に処理し、業務に支障が出にくい設計になっています。

セキュリティと管理機能

企業用Wi-Fiでは、社内用ネットワークと来客用ネットワークの分離、端末認証、特定アプリケーションのブロックなど、きめ細かなアクセス制御が標準装備されています。また、接続端末の一覧表示、通信量の可視化、エラーログの記録など、トラブル発生時の原因特定を容易にする管理機能も備えています。

家庭用機器ではこれらの機能が実装されていないか、あっても簡易的なものにとどまります。

「とりあえず設置」のWi-Fiが限界を迎える理由

中小企業では家電量販店で購入したルーターを「とりあえず設置」したWi-Fi環境が少なくありません。初期は問題なくても、以下のような問題が徐々に顕在化します。

性能面の限界

接続端末数の増加や通信量の増大により、朝の出社時やWeb会議の集中時に通信速度が極端に低下したり、接続が切れたりする現象が頻発しかねません。

VPN接続での社内アクセス、Web会議の常時利用、クラウドストレージでのファイル共有など、通信量と安定性の要求水準が格段に上がっており、家庭用機器では対応しきれなくなっているのです。

セキュリティ面の脆弱性

全従業員で共通のパスワードを使用している場合、退職者が出るたびにパスワードを変更しなければなりませんが、全デバイスの再設定には膨大な手間と業務の中断を伴うため、事実上、適切な頻度での更新は困難です。

さらに、管理画面のパスワードが初期設定のまま、ファームウェアも未更新という状態は、外部侵入の入口になります。

来客に提供するWi-Fiから社内の共有フォルダやプリンターにアクセスできる状態では、情報漏洩のリスクが高まります。

トラブル対応の困難さ

トラブル発生時も「Wi-Fi・回線・端末のどれが原因か」の切り分けができず、「再起動してみる」という対症療法に頼ることになります。

IT機器に詳しい従業員1人に設定から運用まで依存する「属人化」も深刻な問題で、担当者の退職や異動で管理画面のログイン情報がわからなくなる、トラブル時の対処手順が共有されていない、といった事態が発生します。

企業がWi-Fiを導入する際の注意点

企業がWi-Fiを導入すると多様な業務用デバイスをフリーアドレスで利用できたり、フリーWi-Fiの提供による企業イメージ・売り上げの向上効果が得られたりします。一方で、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。

セキュリティリスクの理解

Wi-Fiは電波を利用した無線通信技術です。Wi-Fi接続中の基地局とデバイスは常に電波を発しており、電波に乗ってデータが拡散しています。通信経路をコントロールしやすい有線LANより、セキュリティリスクが高い点を理解しておく必要があります。

電波の不正受信による情報窃取、無線LAN機器への不正アクセスによる乗っ取りやサーバー侵入など、セキュリティ上の懸念点は増える>ため、後述するセキュリティ対策が必須となります。

速度は通信回線に依存する

Wi-FiはLAN内の無線通信を担う技術であり、インターネットの外部接続とは役割が異なります。通信速度は「Wi-Fiの転送速度」と「回線自体の実効速度」のうち、低いほうが上限（ボトルネック）となります。そのため、高性能なWi-Fi機器の性能を生かすには、高速な光回線の導入が不可欠です。

利用規模に応じた設計

電波は距離や障害物の影響を受けて減衰するので、基地局から離れるほどWi-Fiの通信品質は不安定になります。オフィスや店舗の規模、フロアの区切りや内装に合わせて、無線LAN機器の電波強度や電波中継を考えることが必要です。

また、Wi-Fiを利用するユーザーは1人で複数デバイスを同時接続するケースも珍しくありません。最大同時接続数は従業員数や見込み訪問者数だけでなく、「1人当たり何台のデバイスを同時接続するか」という観点も踏まえて計算しましょう。

【関連記事：店舗にWi-Fi導入するメリットは？導入時のポイントや事例も紹介】

企業向けWi-Fiに必要なセキュリティ対策

企業がWi-Fiを導入するならセキュリティリスクの排除は重要なトピックです。無線LAN機器の機能を活用することで、安全なWi-Fi環境を構築できます。ここでは、最低限押さえるべきセキュリティ対策を解説します。

通信データの暗号化

Wi-Fiには暗号化規格が定められており、無線LAN機器によって対応する暗号化規格は異なります。最も古い暗号化規格「WEP」はセキュリティホールが多いので現在は使用を推奨されません。代替規格「WPA」も多くのセキュリティホールを解消していますが、やや時代遅れです。

現在は「WPA2」や最新規格の「WPA3」が主流で、ビジネスユースの無線LAN機器はこれら新しい暗号化規格に対応していることが必須です。

ネットワークの分離（ゲストWi-Fi）

社内業務用のWi-Fiと来客向けのフリーWi-Fiを物理的または論理的に分けます。社内用ネットワークではファイルサーバー、プリンター、業務システムへのアクセスを許可し、来客用ネットワークはインターネット接続のみを提供します。

この分離により、来客の端末がマルウェアに感染していても社内システムへの影響を防げます。従業員用のネットワークを来客用に開放すると、顧客や悪意のある第三者がWi-Fiを通じて社内情報にアクセスできてしまうため、ゲストWi-Fiの設定は必須です。

端末認証とアクセス制御

高機能な無線LAN機器は、デバイスの「MACアドレス」（ネットワーク機能のある全てのデバイスが持つ識別ID）でWi-Fi接続の可否を設定できます。業務用デバイスのMACアドレスをあらかじめ登録しておくことで、デバイス単位でWi-Fi利用の可否をコントロールでき、個人利用のデバイスや悪意のある第三者のアクセスを防げます。

また、アプリケーション制御機能を使えば、指定アプリケーションのブロックや帯域制限が可能です。SNSアプリや動画再生アプリなどの利用をブロックまたは帯域制限することで、業務に不要なWi-Fi利用で帯域が圧迫されることを防止できます。

パスワード管理の徹底

本来であれば、従業員1人1人に個別のIDとパスワードを発行し、退職に合わせて即座にアカウントを無効化できる仕組みを導入するのが理想的です。しかし、管理体制が整っていない環境では、まずは「社内用」と「来客用」のパスワードを完全に分離し、以下のスケジュールに基づいた定期的な更新でリスクを抑えます。

• 社内用ネットワーク：3か月に1回（四半期ごと）に更新
• 来客用ネットワーク：毎週、または毎月に更新

パスワード自体の強度についても、特定のルールを設ける必要があります。名前や単純な英単語といった推測されやすい文字列は避け、「8文字以上の長さ」を確保した上で、「英大文字・小文字・数字・記号」を組み合わせた複雑な設定を徹底しましょう。

管理画面のセキュリティ

Wi-Fi機器の管理画面へのアクセスはIT担当者のみに限定し、パスワードはデフォルト設定から必ず変更します。管理画面へのアクセスは社内ネットワークからのみ許可し、インターネット経由でのアクセスは無効化します。接続ログは最低でも3か月分保存し、不審な接続や通信量の異常増加を定期的にチェックします。

企業がWi-Fiを導入する際に押さえたいポイント

企業がWi-Fiを導入する際には、無線LAN機器の機能・性能やサポートの充実度、コストパフォーマンスを勘案することが大切です。Wi-Fi導入時に押さえたいポイントを解説します。

最大同時接続数の多さ

無線LAN機器によって最大同時接続数に違いがあります。法人用Wi-Fiルーターなら最大50台ほどですが、Wi-Fiアクセスポイントなら最大100台の同時接続も可能です。特にフリーWi-Fiを提供する場合は同時接続数を予測しにくいので、最大同時接続数に余裕のある無線LAN機器の導入が必須です。

Wi-Fi規格のバージョン

Wi-Fiは規格のバージョンアップを重ねており、バージョンによって最大通信速度は大きく異なります。デバイスが最新規格に対応していても、無線LAN機器が最新規格に非対応なら旧バージョンでWi-Fi接続をするので、最新規格に対応した無線LAN機器を導入しましょう。

• Wi-Fi 6（IEEE 802.11ax）：第6世代の最新バージョン。最大通信速度は9.6Gbps
• Wi-Fi 5（IEEE 802.11ac）：第5世代、現在主流のバージョン。最大通信速度は6.9Gbps
• Wi-Fi 4（IEEE 802.11n）：第4世代。最大通信速度は600Mbps

セキュリティ機能の充実度

繰り返しになりますが、Wi-Fiを業務利用するならセキュリティレベルの高さは重要です。セキュリティレベルが低いと情報窃取や乗っ取りの恐れがある他、「安心して使えないフリーWi-Fi」は顧客に敬遠されます。

前述した暗号化規格（WPA2/WPA3対応）、ゲストWi-Fi機能、MACアドレス制御、アプリケーション制御などが実装されているか確認しましょう。

サポートの充実度

無線LAN機器をベンダーから直接購入する場合、機器の設置・設定はユーザー自身で実施する上、機器の故障時以外のサポートは非対応です。

一方、Wi-Fiをサービス提供する企業であれば、導入時の設置・設定のサポートや運用中の電話サポートなど、さまざまなサポートを活用できます。システム担当者不在でも安心して導入・運用が可能です。

コストパフォーマンス

無線LAN機器をベンダーから直接購入すると、費用は機器代金だけで済み、長期的に費用を抑える効果はありますが、各種サポートが受けられないのは懸念点です。

Wi-Fiサービスなら1AP（Wi-Fiアクセスポイント1台）当たりの月額料金がかかるものの、サポートが充実しています。サービスによって機種の性能やサポート内容・料金体系は異なるので、コストパフォーマンスの良いサービスを選択しましょう。

【関連記事：【Wi-Fiの乗り換え】見直しのタイミングや選び方のポイントを整理】

自社構築vs外部サービス、どちらを選ぶべきか

企業Wi-Fiを導入する際、自社で機器を購入して構築するか、外部のマネージドサービスを利用するかは重要な選択です。それぞれのメリット・デメリットを理解し、自社の状況に合った方法を選ぶ必要があります。

自社構築のメリットとデメリット

自社でWi-Fi環境を構築・運用する方法には、自由度の高さという大きな強みがあります。中長期的な視点で見た場合、コスト面でもメリットが出るケースがあります。自社構築の主なメリットは次の通りです。

• 初期投資は必要になるものの、3〜5年程度のスパンで見れば月額費用が発生しない分、総コストを抑えられる可能性がある
• ネットワーク構成やセキュリティ設定を細かく調整でき、柔軟なカスタマイズが可能
• 業務システムや運用ルールなど、自社特有の要件にも対応しやすい

一方で、運用面では負担が大きくなりやすい点に注意が必要です。

• オフィスレイアウトに合わせた設計やSSID設定、暗号化方式の選定、VLAN構成など、専門的なネットワーク知識が求められる
• ファームウェア更新やパスワード変更、接続ログの確認、障害対応など、IT担当者の作業が継続的に発生する
• 機器が故障した場合の代替機手配や交換作業も自社対応となる
• 担当者の退職や異動によって、運用ノウハウが属人化するリスクが高まる

外部サービスのメリットとデメリット

Wi-Fiの構築・運用を外部サービスに任せる方法は、専門知識や人手が不足している企業にとって有効な選択肢です。運用負荷を大きく減らせる点が特徴です。外部サービスを利用するメリットには、次のような点があります。

• 専門知識がなくても、適切なWi-Fi環境を構築・運用できる
• 現地調査から設計、設置、初期設定までを一貫して任せられる
• 機器故障時の交換対応や設定変更、ファームウェア更新などもサービスに含まれる
• 24時間365日サポートがあれば、夜間や休日のトラブルにも対応できる
• 事業拡大やオフィス移転時の拡張、再設計がスムーズ
• 初期費用を抑えやすく、月額料金制のため予算管理がしやすい

ただし、利便性の高さと引き換えに、いくつかのデメリットもあります。

• 長期間利用すると、自社構築より総コストが高くなる可能性がある
• サービス提供会社の方針変更や料金改定の影響を受けることがある
• サービス内容によっては、細かなカスタマイズに制約が生じる場合もある

判断基準

中小企業がWi-Fi環境を選択する際の判断基準は、「社内にIT専任者がいるか」「どこまで自社で管理したいか」の2点に集約されます。

IT専任者がおり、ネットワーク設計や機器設定の知識を持っている企業であれば、自社構築を選択することで長期的なコスト削減と細かいカスタマイズが可能になります。特に特殊な業務要件があり、既製のサービスでは対応しきれない場合は自社構築が適しています。ただし、その担当者に依存する「属人化」のリスクは常に意識すべきです。

一方、IT専任者がいない、または兼任で手が回らない企業にとっては、外部サービスの利用が現実的です。特に、今後数年で従業員増加やオフィス移転の予定がある場合、柔軟にスケールできるサービス型のほうが適しているでしょう。トラブル時の迅速な対応を重視する企業や、属人化リスクを避けたい企業にも外部サービスが向いています。

企業にWi-Fiと光回線を一括導入するならイッツコム！

Wi-Fiを導入するとネットワーク利用するデバイスが増えるので、企業で契約する通信回線のアップグレードが求められます。イッツコムの「かんたんWi-Fi」や「カスタムWi-Fi」と法人向け光回線を組み合わせれば、万全の体制でWi-Fi運用をスタート可能です。

かんたんWi-Fi × イッツコム光接続サービス

イッツコムの「かんたんWi-Fi」は、高機能なWi-Fiアクセスポイントを簡単かつ安全に使えるサービスです。月額2,000円からの低料金で、以下の豊富な機能・サポートを利用できます。

• Wi-Fiアクセスポイントに電源コードとLANケーブルを挿すだけで使える
• 暗号化規格は高セキュアなWPA2に対応
• 高速なWi-Fi 6またはWi-Fi 5に対応
• 最大100台の同時接続に対応
• ゲストWi-Fiに対応
• MACアドレス制御に対応
• 24時間365日、初期設定・設定変更・トラブルを電話サポート

イッツコムの法人向け光回線「イッツコム光接続サービス」と組み合わせれば、下り最大2Gbpsの安定した高速回線を利用できます。光回線・プロバイダ一体型のサービスなので、他社サービスより月額料金を抑えられるのもメリットです。

カスタムWi-Fi × イッツコム光接続サービス

かんたんWi-Fiは小規模オフィスや店舗に最適ですが、複数台のWi-Fiアクセスポイントを要する施設や大規模オフィスには「カスタムWi-Fi」がおすすめです。

カスタムWi-Fiは設置イメージやセキュリティ設定の要望を事前ヒアリングし、機器の設置・設定から運用中の保守までワンストップで一貫サポートします。イッツコム光接続サービスのセット導入もスムーズで、通信環境のトータルアップグレードに最適なサービスです。

イッツコムのサポート体制で安心して任せられる

イッツコムはインターネット回線もイッツコムで提供しているため、Wi-Fiと回線を一括で契約することで、トラブル時の窓口が一本化されます。「Wi-Fiの問題なのか回線の問題なのか」を自社で切り分ける必要がなく、全てイッツコムに任せられる点は、IT担当者の負担軽減に大きく貢献します。

まとめ

企業がWi-Fiを導入するとフリーアドレスの実現やフリーWi-Fiの提供など、さまざまなメリットを享受できます。一方で、「とりあえず設置」した家庭用機器では性能面・セキュリティ面で限界を迎えるケースが多く、企業ネットワークに求められる水準は年々上昇しています。

企業用Wi-Fiの導入時は、セキュリティ機能に優れたWi-Fiアクセスポイントと高速かつ安定した通信回線の組み合わせが大切です。また、IT専任者の有無や管理工数、属人化リスクなどを考慮して、自社構築か外部サービスかを判断しましょう。

かんたんWi-FiやカスタムWi-Fiとイッツコム光接続サービスを組み合わせれば、企業の通信環境のトータルアップグレードが可能です。高セキュアかつ快適なWi-Fiサービスの導入をお求めなら、インターネット回線とWi-Fiサービスを一括提供できるイッツコムにご相談ください。